トヨタ自動車は日本を代表する自動車メーカーであり、多くの投資家にとって注目の銘柄です。
過去20年間のデータを分析すると、トヨタ株の月別パフォーマンスには興味深い傾向が見られます。
本記事では、2005年から2024年までのトヨタ自動車の株価データを詳細に分析し、最も投資リターンが高い月を特定しました。
その結果、11月、12月が最も強い投資月であることが判明しました。12月の平均月間リターンは約2.4%となっており、他の月を大きく上回っています。
この傾向の背景には、トヨタの決算発表時期や新車発表のタイミング、さらには世界経済の季節性なども影響していると考えられます。
しかし、過去のパフォーマンスが将来の結果を保証するものではないことに注意が必要です。
本分析は、投資戦略を立てる上で参考になる情報を提供しますが、投資判断の際には、企業の財務状況、市場環境、世界経済の動向など、総合的な観点からの検討が不可欠です。
これから、各月のパフォーマンスを詳細に分析し、トヨタ株投資における季節性の影響について深く掘り下げていきます。
ポイント
- 過去の月別の傾向を知る
- 傾向を知っておくことで投資に役立つ
- 勝ちやすい月は11、12月
- 直近５年間では３月が強い
- 負けやすい月は８月
- 直近５年間では７月が弱い
過去20年間の日経平均月別パフォーマンスを知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
-
-
【過去20年間の日経平均月別パフォーマンス】最強の投資月はどれだ？
続きを見る
分析方法
使用したデータの説明（2005年から2024年までの20年間）
「HYPER SBI 2」を用いて、2005年１月から現在までの株価、騰落率を算出。
月別騰落率の計算方法
騰落率の計算方法は「前月の月末の終値」と「月末の終値」を用いて算出した。
例
騰落率 = {（当月の終値 ÷ 前月の終値）－ 1} × 100
- 2004/12/30の終値：11,488.76
- 2005/1/31の終値：11,387.59
騰落率（％） = { ( 11,387.59 ÷ 11,1488.76) － 1 } × 100
= -0.9 %
月別パフォーマンスの概要
ポイント
- 最も勝ちやすい月：11月と12月で68.4％（13勝6敗）
- 騰落率トップ：12月で2.4％
- 最も負けやすい月：４月と８月で40.0％（8勝12敗）
- 騰落率ワースト：８月で-0.8％
月別の勝敗分析
2005～2024年：各月の勝ち数・勝率
| 勝ち数 | 年数 | 勝率 | 騰落率 | |
| １月 | 10 | 20 | 50.0% | 0.9% |
| ２月 | 11 | 20 | 55.0% | 2.2% |
| ３月 | 10 | 20 | 50.0% | -0.5% |
| ４月 | 8 | 20 | 40.0% | 1.1% |
| ５月 | 10 | 20 | 50.0% | -0.8% |
| ６月 | 10 | 20 | 50.0% | 0.8% |
| ７月 | 12 | 20 | 60.0% | 0.5% |
| ８月 | 8 | 20 | 40.0% | -0.8% |
| ９月 | 11 | 20 | 55.0% | 0.3% |
| 10月 | 13 | 20 | 65.0% | 0.8% |
| 11月 | 13 | 19 | 68.4% | 2.1% |
| 12月 | 13 | 19 | 68.4% | 2.4% |
※2024年11月現在
ポイント
- 最も勝ちやすい月：11月と12月で68.4％（13勝6敗）
- 騰落率トップ：12月で2.4％
- 最も負けやすい月：４月と８月で40.0％（8勝12敗）
- 騰落率ワースト：８月で-0.8％
2020～2024年：各月の勝ち数・勝率
| 勝ち数 | 年数 | 勝率 | 騰落率 | |
| １月 | 3 | 5 | 60.0% | 3.6% |
| ２月 | 2 | 5 | 40.0% | 3.0% |
| ３月 | 4 | 5 | 80.0% | 2.0% |
| ４月 | 2 | 5 | 40.0% | -1.6% |
| ５月 | 3 | 5 | 60.0% | 0.9% |
| ６月 | 3 | 5 | 60.0% | 4.7% |
| ７月 | 3 | 5 | 60.0% | -2.5% |
| ８月 | 2 | 5 | 40.0% | 1.6% |
| ９月 | 2 | 5 | 40.0% | -1.8% |
| 10月 | 3 | 5 | 60.0% | 2.1% |
| 11月 | 2 | 4 | 50.0% | 2.0% |
| 12月 | 2 | 4 | 50.0% | 0.4% |
※2024年11月現在
ポイント
- 最も勝ちやすい月：３月で80.0％（4勝1敗）
- 騰落率トップ：6月が4.7％でトップ
- 最も負けやすい月：２月、４月、８月、９月で40.0％（2勝3敗）
- 騰落率ワースト：７月が-2.5％でワースト
統計を取る範囲によって勝率が異なってくることがわかります。
過去20年では12月が一番成績が良かったですが、直近５年間では3月が勝率80.0％と一番高い結果となっています。
しかし、騰落率では6月が4.7％と圧倒的な成績を残していることがわかります。
また、直近５年間での弱い月は２月、４月、８月、９月の４カ月もあります。
過去20年でも４月と８月は弱かったので、トヨタはこの２か月はずっと弱いことがわかります。
月別の詳細なアノマリーを知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
-
-
【日経平均株価】月ごとの動きとアノマリーを探る
続きを見る
-
-
投資成功の鍵：月別株式市場アノマリーの徹底解説と実践戦略
続きを見る
最強の投資月
最強の投資月は11月
過去20年間の日経平均株価の月別データを分析した結果、最強の投資月は11月であることが明らかになりました。
12月の騰落率が2.4％と20年間で最も高い数値を記録していますが、直近5年間は0.4％と不調。
11月の平均騰落率は2.1%で、直近5年間でも2.0％と安定しています。
また、勝率（上昇した年の割合）も68.4%と高く、安定した上昇傾向を示しています。
直近５年間を見ても勝率、騰落率が高く、安定して勝てる月だと言っていいでしょう。
この結果は、いわゆる「年末ラリー」と呼ばれる現象と一致しており、投資家の間で広く知られている傾向を裏付けるものとなっています。
11月が強い理由の考察
- 中間決算発表の影響:
トヨタは通常11月初旬に中間決算を発表します。2023年の例では、11月1日に中間決算を発表し、営業利益が2兆円を超える好業績を示しました。このような好決算の発表が投資家の関心を集め、株価を押し上げる要因となっている可能性があります。 - 下半期の業績見通し:
中間決算の発表と同時に、通期の業績見通しも更新されることが多いです。2023年の例では、通期の純利益見通しを大幅に上方修正しました。このような下半期の強気な見通しが、投資家の期待を高める要因となっていると考えられます。 - 年末商戦への期待:
11月は年末商戦の開始時期であり、自動車販売も活発化する時期です。この時期の販売動向が好調であれば、それが株価に反映される可能性があります。 - 為替要因:
11月は年末に向けて為替相場が変動しやすい時期です。円安傾向が見られる場合、トヨタのような輸出企業にとってはプラスの要因となり、株価を押し上げる可能性があります。 - 機関投資家の動き:
年末に向けて機関投資家がポートフォリオの調整を行う時期であり、業績好調な銘柄への投資が増える可能性があります。 - 新車発表のタイミング:
トヨタが新車や新技術の発表を11月に行うことが多ければ、それが株価にポジティブな影響を与える可能性があります。
これらの要因が複合的に作用し、11月の日本株式市場を押し上げる傾向があると考えられます。
ただし、このような季節性は必ずしも毎年同じように現れるわけではなく、その年の経済状況や国際情勢などによっても大きく左右されることに注意が必要です。
弱い月の特徴
弱い投資月は8月前後
過去20年間の日経平均株価の月別データを分析した結果、弱い投資月は8月であることが明らかになりました。
8月の平均騰落率は-0.8%で、20年間で最も低い数値を記録しています。
勝率（上昇した年の割合）は40.0%と低く、半分以下という結果になりました。
直近５年間を見ても、勝率は40.0％と過去20年間と同じ結果に。
8月の前後を見てみると7月が勝率60.0％ですが騰落率が-2.5％。
9月が40.0％で騰落率が-1.8％と低いことがわかります。
この結果は、いわゆる「夏枯れ相場」と呼ばれる現象と一致しており、投資家の間で広く知られている傾向を裏付けるものとなっています。
夏場が弱い理由の考察
- 夏枯れ相場:
7月から8月にかけて市場の取引量が減少し、相場の動きが鈍くなる傾向があります。 - 夏季休暇の影響:
市場参加者が8月にかけて夏季休暇を取るため、休み前にポジションを手仕舞う動きが見られます。 - 株主総会シーズンの終了:
6月に株主総会シーズンが一巡し、その後の材料不足により相場が停滞しやすくなります。 - 決算発表前の様子見:
7月下旬から4-6月期の決算発表シーズンが始まるため、それまでは相場を左右する個別材料に乏しくなります。 - セルインメイの余波:
5月から始まる「セルインメイ（Sell in May）」の影響が7月まで続くことがあります。 - 海外投資家の動向:
夏季休暇シーズンにより、海外投資家の取引が減少し、市場の流動性が低下します。 - 政治的要因:
3年に一度の参議院選挙が7月に行われることがあり、政治的不確実性が株価に影響を与える可能性があります。
これらの要因が複合的に作用し、7月～9月の夏場の日経平均株価の上昇確率を低下させる傾向があります。
ただし、これはあくまで傾向であり、毎年必ずこのようになるわけではありません。個別の経済状況や国際情勢などによっても大きく左右されることに注意が必要です。
日経平均との比較
過去20年間の比較
| トヨタ | 日経平均 | |
| 最も勝ちやすい月 | 11月、12月（68.4％） | 11月、12月（68.4％） |
| 騰落率トップ | 12月（2.4％） | 11月（2.9％） |
| 最も負けやすい月 | 4月、8月（40.0％） | 8月（45.0％） |
| 騰落率ワースト | 8月（-0.8％） | 8月（-0.8％） |
連動する理由
- トヨタの時価総額の大きさ:
トヨタは日本を代表する企業であり、その時価総額は日経平均株価に大きな影響を与えています。
トヨタの株価変動が日経平均全体の動きを左右する傾向があります。 - 経済指標としての役割:
トヨタの業績は日本経済全体の健全性を反映する指標として見られることが多く、投資家の市場心理がトヨタと日経平均に同様の影響を与えやすいです。 - 為替の影響:
トヨタは輸出依存度が高い企業であり、円安ドル高の傾向は輸出企業全般にプラスの影響を与えます。この影響はトヨタだけでなく、日経平均全体にも同様に作用します。 - グローバル経済との連動:
トヨタのグローバルな事業展開は、世界経済の動向と密接に関連しています。
同様に、日経平均も国際的な経済トレンドに影響を受けやすいため、両者の動きが似通う傾向があります。 - 投資家の行動パターン:
機関投資家や外国人投資家が日本市場に投資する際、トヨタを含む主要銘柄と日経平均連動型の商品を同時に売買することが多く、これが両者の動きを似通わせる要因となっています。 - 季節性の影響:
自動車産業特有の季節変動（例：新車発売時期、決算発表時期）がトヨタの株価に影響を与え、それが日経平均全体の季節性とも一致する傾向があります。
これらの要因が複合的に作用し、トヨタと日経平均の月別騰落率が似通った動きを示していると考えられます。
ただし、この類似性は必ずしも将来も続くとは限らず、個別の要因や市場環境の変化によって両者の動きが乖離する可能性もあることに注意が必要です。
過去5年間の比較
| トヨタ | 日経平均 | |
| 最も勝ちやすい月 | 3月（80.0％） | 5月（100％） |
| 騰落率トップ | 6月（4.7％） | 11月（5.3％） |
| 最も負けやすい月 | 2月、4月、8月、9月（40.0％） | 7月（20.0％） |
| 騰落率ワースト | ７月（-2.5％） | 9月（-1.4％） |
連動しなかった理由
- トヨタの業績の急激な改善:
過去5年間、特に直近ではトヨタの業績が大幅に向上しています。
2024年3月期には営業利益が5兆3529億円と日本企業初の5兆円超えを達成し、営業利益率も11.9%に達しました。
この好業績により、トヨタの株価が日経平均を上回るパフォーマンスを示した可能性があります。 - 電動車戦略の成功:
EVの普及が予想よりも遅れる中、トヨタのハイブリッド車（HV）戦略が功を奏しています。
HVの販売台数は2024年3月期に前期比32%増の359万台と過去最高を記録しました。
この成功がトヨタの株価を押し上げる要因となっていると考えられます。 - 為替の影響:
円安傾向がトヨタの業績に大きくプラスに作用しています。
2024年3月期決算では、円安による増益効果が6850億円あったと報告されています。
この為替効果がトヨタの株価を押し上げる一方、日経平均全体への影響は限定的だった可能性があります。 - 値上げ効果:
トヨタは北米や欧州を中心に積極的な値上げを実施し、これが利益を押し上げています。
この「営業面の努力」による利益押し上げ効果は2兆円にも上ると報告されています。 - 市場環境の変化:
過去5年間で、自動車産業を取り巻く環境が大きく変化しました。特にEVシフトや自動運転技術の進展など、業界の構造変化が進む中で、トヨタの戦略が市場で評価されている可能性があります。
これらの要因により、トヨタの株価パフォーマンスが日経平均全体の動きと乖離し、独自の動きを示すようになったと考えられます。
ただし、この傾向が今後も続くかどうかは、市場環境や競合他社の動向、トヨタの戦略の成否などによって変化する可能性があります。
過去20年間の日経平均月別パフォーマンスを知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
-
-
【過去20年間の日経平均月別パフォーマンス】最強の投資月はどれだ？
続きを見る
月別の詳細なアノマリーを知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
-
-
【日経平均株価】月ごとの動きとアノマリーを探る
続きを見る
季節性のパターン
四半期ごとや半期ごとの傾向分析
四半期ごとの傾向
第1四半期（1-3月）：上昇傾向が強い
1月は「1月効果」により上昇しやすく、3月は年度末要因で上昇する傾向があります。
第2四半期（4-6月）：やや弱含み
5月は「セル・イン・メイ」の格言通り、下落しやすい傾向があります。
第3四半期（7-9月）：最も弱い期間
8月は「夏枯れ相場」、9月は歴史的に最も下落しやすい月として知られています。
第4四半期（10-12月）：強い上昇傾向
年末にかけての「年末ラリー」などの影響で上昇しやすい期間です。
半期ごとの傾向
上半期（1-6月）：比較的堅調
1-3月の上昇傾向が全体を押し上げる傾向があります。
下半期（7-12月）：変動が大きい
7-9月の下落傾向と10-12月の上昇傾向が混在し、変動が大きくなります。
年末年始や夏場などの特徴的な期間の分析
年末年始（12月-1月）
- 「年末ラリー」や「掉尾の一振」と呼ばれる現象により、12月後半から株価が上昇しやすい傾向があります。
- 1月は「1月効果」により、特に月初に上昇する傾向が強いです。
- 海外投資家の買い越しが多く、上昇確率が高い期間です。
夏場（7-8月）
- 「夏枯れ相場」と呼ばれ、取引量が減少し、株価の変動が小さくなる傾向があります。
- 8月は特に取引が少なく、大きなニュースがあると急激な変動が起こりやすい時期です。
- 過去に大きな危機やショックが発生しやすい時期でもあります（例：1971年ニクソン・ショック、2007年パリバ・ショック）。
これらの傾向は過去のデータに基づくものであり、必ずしも毎年同じように現れるわけではありません。
しかし、長期的な傾向として認識し、投資戦略の一つの参考にすることができます。
また、これらの季節性は、企業の決算発表時期、海外投資家の動向、政策決定のタイミングなど、様々な要因が複合的に作用して生じていると考えられます。
投資戦略への応用
月別パフォーマンスデータの活用
投資タイミングの最適化
過去のデータから、11月から3月にかけて株価が上昇しやすい傾向が見られます。
この期間に投資を集中させることで、リターンを最大化できる可能性があります。
リスク管理
7月から9月にかけては下落リスクが高まる傾向があるため、この期間はポートフォリオのリスクを低減させる戦略を取ることができます。
長期投資戦略の補完
長期投資を基本としつつ、月別パフォーマンスデータを参考に、買い増しや利益確定のタイミングを調整することができます。
短期トレーディング
デイトレーダーやスイングトレーダーにとって、月別の傾向は短期的な売買戦略を立てる上で有用な情報となります。
注意点や限界について
過去の実績は将来の保証ではない
月別パフォーマンスは過去のデータに基づくものであり、必ずしも将来同じパターンが繰り返されるとは限りません。
マクロ経済環境の変化
金融政策、国際情勢、技術革新などの要因により、過去の傾向が通用しなくなる可能性があります。
統計的有意性
20年間のデータは長期的な傾向を示すには十分ですが、統計的にはまだ限られたサンプル数であることに注意が必要です。
他の要因との相互作用
企業の決算発表、政治イベント、自然災害など、月別以外の要因が株価に大きな影響を与える可能性があります。
自己実現的予言の可能性
多くの投資家がこのデータに基づいて行動すると、それ自体が市場動向に影響を与え、従来の傾向が変化する可能性があります。
個別銘柄との乖離
日経平均全体の傾向と個別銘柄のパフォーマンスは必ずしも一致しないため、銘柄選択には別の分析が必要です。
短期的な変動
月別データは長期的な傾向を示すものであり、短期的な市場の変動を予測するには適していません。
これらの点を考慮しながら、月別パフォーマンスデータを投資判断の一要素として活用することが重要です。
他の分析手法や情報源と組み合わせて、総合的な投資戦略を立てることが望ましいでしょう。
まとめ
ポイント
- 過去の月別の傾向を知る
- 傾向を知っておくことで投資に役立つ
- 勝ちやすい月は11、12月
- 直近５年間では３月が強い
- 負けやすい月は８月
- 直近５年間では７月が弱い
おおむね、年末が強く、夏場が弱いということがお分かりいただけたと思います。
日経平均との比較では、過去20年間は連動することがわかりましたが、直近5年間では連動しないという結果になりました。
あくまでもデータは参考程度にとどめて置き、自分の投資スタイルに合わせてチャートなどのテクニカル、決算の理解を深めるファンダメンタルなどの知識を習得し、総合的な判断でトレードするのが最適でしょう。