企業の経営効率や収益力を客観的に評価したいと考える人は多いでしょう。
その際に役立つ指標の一つが「ROA（総資産利益率）」です。
ROAは、企業が持つ資産をどれだけ効率的に利益へ変えているかを示します。
単純な売上や利益だけでは見えない、資産運用の巧拙を数値で把握できるのが特徴です。
たとえば同じ利益を出していても、使っている資産が少なければROAは高くなります。
逆に、資産を多く抱えているのに利益が少なければ、ROAは低下します。
この指標は投資家や経営者だけでなく、銀行や金融機関も融資判断の材料として活用しています。
また、業界や企業規模によって基準値が異なるため、同業他社との比較が重要です。
ROAの数値が高い企業は、資産を無駄なく活用していると評価されやすい傾向があります。
ポイント
- ROA（総資産利益率）は、企業が持つ資産をどれだけ効率的に利益へ変えているかを示す指標である
- 計算式は「純利益 ÷ 総資産 × 100」で、一般的な基準は5％以上が優良とされる
- 業界ごとに平均値や目安が異なり、同業他社との比較が重要となる
- ROAは投資判断や経営改善、資産運用の見直しなど幅広い場面で活用される
- 単独で判断せず、ROEなど他の指標と組み合わせて総合的に分析することが大切である
ROAとは？意味とわかりやすい解説
この章ではROAについて解説します。
ROA（総資産利益率）の基本的な意味
ROA（Return on Assets／総資産利益率）は、企業が持つ資産をどれだけ効率的に利益に変えているかを示す指標です。
具体的には、「純利益 ÷ 総資産 × 100」で計算され、パーセンテージで表現されます。
たとえば、企業が1年間で100億円の資産を使い、5億円の純利益を出した場合、ROAは5%。
この数値が高いほど、企業は少ない資産で多くの利益を生み出していると評価できます。
逆に、ROAが低いと資産を十分に活用できていない可能性が高いです。
米国の金融情報サイトInvestopediaでは、「ROAは会社が持つ資産を使ってどれだけ効率よく利益を生み出しているかを測る最もシンプルな指標」と説明されています。
初心者でも、「持っているものをどれだけうまく使って儲けているか」を見る指標と考えるとイメージしやすいでしょう。
このROAは、企業の財務諸表から誰でも簡単に計算できます。
また、業界ごとに標準値が異なるため、同じ業界内で比較するのが一般的です。
なぜROAが重要なのか
ROAが注目される理由は、企業の「経営効率」を客観的に測れる点にあります。
例えば、同じ売上や利益を出している2社でも、資産の規模が違えば効率性は異なります。
資産を効率よく使って利益を生み出せている企業は、無駄な投資や過剰な在庫を抱えていない可能性が高いです。
投資家はROAが高い企業を「効率的な経営をしている」と評価しやすくなります。
また、ROAは経営者や財務担当者にとっても、資産の使い方や投資判断を見直すヒントにもなるのです。
たとえば、ROAが下がっている場合は、資産の無駄遣いや利益率の低下が疑われるため、経営改善のきっかけになります。
さらに、銀行や金融機関も融資判断の際にROAを参考にすることがあります。
このように、ROAは「利益を生み出す力」を多角的にチェックできる便利な指標です。
ROAが使われる主なシーン
ROAはさまざまな場面で活用されます。
まず、投資家やアナリストは、企業の財務健全性や経営効率を比較する際にROAを重視します。
同じ業界内で複数企業のROAを比べることで、どの会社が資産を有効活用しているかが一目で分かるのです。
また、経営者や管理職は、社内の経営指標としてROAを使い、資産運用や投資計画の見直しに役立てています。
たとえば、新たな設備投資を検討する際、「この投資でROAが上がるか」を判断基準にすることも多いです。
さらに、銀行や金融機関は、融資先の企業が資産を効率的に使えているかをROAでチェックします。
このように、ROAは投資判断、経営改善、資金調達など、幅広いシーンで意思決定の材料となっています。
ROAの推移を長期的に追うことで、企業の成長性や経営の質をより深く分析することも可能です。
ROAの計算式と具体的な計算例
この章ではROAの計算式について解説します。
ROAの計算式をわかりやすく解説
ROAは、企業がどれだけ効率的に資産を使って利益を生み出しているかを示す指標です。
計算式はとてもシンプルで、「ROA ＝ 純利益 ÷ 総資産」で求めます。
純利益は、売上からすべての費用や税金を差し引いた後に残る利益です。
総資産は、現金や在庫、設備、土地など、会社が持つすべての資産の合計額です。
この計算式を使うことで、1円の資産からどれだけ利益を生み出せているかが分かります。
例えば、ROAが10％なら「100円の資産で10円の利益を得ている」という意味です。
また、ROAは業界や企業規模によって平均値が異なるため、同業他社との比較や自社の推移を見る際に役立ちます。
計算時は、総資産は期首と期末の平均値を使うとより正確です。
ROAは企業の効率性や収益性を判断する基本的な指標として、経営者や投資家がよく活用しています。
実際の企業データを使った計算例
具体的な数字を使ってROAを計算してみましょう。
例えば、ある会社の純利益が1,000万円、総資産が1億円だったとします。
この場合、ROAは「1,000万円 ÷ 1億円 ＝ 0.1」となり、パーセント表示に直すと10％です。
つまり、この会社は1億円の資産を使って年間1,000万円の利益を生み出していることになります。
もう一つ例を挙げます。
別の会社で純利益が500万円、総資産が2,500万円の場合、ROAは「500万円 ÷ 2,500万円 ＝ 0.2」、つまり20％です。
このように、ROAの数値が高いほど、少ない資産で多くの利益を生み出していると評価できます。
業界平均と比較して自社のROAが高ければ、資産運用が効率的だと判断できます。
逆に、ROAが低い場合は資産の使い方や経営効率を見直す必要があるかもしれません。
ROAを計算する際の注意点
ROAを正しく活用するには、いくつかのポイントに注意が必要です。
まず、総資産は期首と期末の平均値を使うと、季節変動や一時的な増減の影響を抑えられます。
また、非事業用資産（使っていない土地や余剰現金など）が多い場合、ROAが実態より低く出ることがあります。
業界によって必要な資産の規模が違うため、異業種間で単純にROAを比較すると誤解を招きやすいです。
さらに、減価償却や資産評価の方法が異なると、ROAの数値にも違いが出ます。
無形資産（ブランドや特許など）は帳簿上の価値が低くなりがちなので、特にITやサービス業では注意が必要です。
ROAは単独で使うのではなく、ROEや他の財務指標と組み合わせて総合的に分析することが大切です。
こうした点に気をつけることで、ROAをより正確に経営判断や投資判断に活用できます。
▼他の指標について知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
ROAの目安と業界別の違い
この章ではROAの目安と業界別の違いについて解説します。
一般的なROAの目安
ROA（総資産利益率）は、企業が持つ資産をどれだけ効率的に利益に変えているかを示す指標です。
一般的に、ROAが5％以上であれば「優良企業」とされることが多いです。
ただし、この5％という基準はあくまで目安であり、業界や企業規模によって適切な水準は異なります。
たとえば、製造業やインフラ系のように多くの資産を必要とする業界では、ROAがやや低くなる傾向があります。
一方、ITやサービス業のように資産をあまり必要としない業界では、比較的高いROAを記録する企業も見られるのです。
投資家や経営者は、この目安を参考にしつつ、必ず同業他社と比較して判断することが重要です。
また、ROAだけでなく、ROEや流動比率など他の指標も合わせて分析することで、より正確な経営判断が可能になります。
業界別ROAの平均値
業界によってROAの平均値は大きく異なります。
2024年の最新データでは、全業種のROA中央値は約6.0％となっています。
以下のように、主な業界ごとのROA平均値を紹介します。
製造業のROA
製造業は、工場や設備など多額の資産を必要とするため、ROAは他業種と比べてやや低めです。
2024年時点での製造業全体のROA平均値は約4.5～5.0％とされています。
たとえば、自動車や機械などの分野では、設備投資が大きいため、5％前後が目安です。
この数値を超える企業は、資産を効率的に活用できていると評価できます。
サービス業のROA
サービス業は、物理的な資産が少なくて済むケースが多いため、ROAが高くなる傾向があります。
2024年の平均値は6.7％前後と、他業種より高い水準です。
特に人材サービスやITサービスなどは、10％を超える企業も見られます。
資産効率の良さが、サービス業の強みといえるでしょう。
小売業のROA
小売業は、在庫や店舗などの資産を多く持つ一方で、利益率が低めな傾向があります。
2024年のROA平均値は5.7％程度です。
店舗運営や在庫管理の効率化が進んでいる企業ほど、ROAが高くなりやすいです。
ROAの数値が高い・低い場合の意味
ROAが高い場合、企業は少ない資産で多くの利益を生み出しているといえます。
たとえば、同じ総資産を持つA社とB社で、A社のROAが10％、B社が5％なら、A社の方が資産を効率的に使っていることになります。
一方、ROAが低い場合は、資産の使い方に無駄があるか、利益率が低い可能性があるのです。
ただし、ROAが低いからといって必ずしも経営が悪いとは限りません。
例えば、成長投資や新規事業への先行投資を行っている企業は、一時的にROAが下がることもあります。
また、業界特有の事情や一時的な要因でROAが変動するケースも多いため、単年だけでなく複数年の推移や他の指標と合わせて判断することが大切です。
ROAの数値を正しく読み解くことで、企業の経営効率や将来性をより的確に把握できます。
ROAとROEの違いをわかりやすく比較
この章ではROAとROEの違いについて解説します。
ROAとROEの定義と計算式
ROA（総資産利益率）とROE（自己資本利益率）は、どちらも企業の収益性を測る重要な指標です。
ROAは「当期純利益 ÷ 総資産 × 100」で計算します。
この指標は、会社が持つすべての資産（自己資本＋他人資本）をどれだけ効率よく利益に変えているかを示します。
一方、ROEは「当期純利益 ÷ 自己資本 × 100」で計算。
自己資本とは、株主やオーナーが出資したお金のことで、ROEはその元手に対してどれだけ利益を生み出したかを表します。
両者の大きな違いは、分母に「総資産」を使うか「自己資本」を使うかです。
たとえば、同じ純利益でも借入金が多い会社はROEが高くなりやすい傾向があります。
ROAは経営者や利害関係者全体が重視し、ROEは株主や投資家が特に注目する指標です。
ROAとROEの使い分け方
ROAは、企業全体の資産をどれだけ効率よく使って利益を生み出しているかを知りたいときに使います。
たとえば、経営者や銀行、取引先など、会社の経営全体を評価する立場の人が重視します。
一方、ROEは株主や投資家が「自分たちの出資金がどれだけ増えているか」を見るための指標です。
ROEが高い会社は、株主にとって魅力的な投資先といえます。
ただし、借入金を増やすことで自己資本比率が下がり、ROEが一時的に高くなるケースもあります。
経営分析では、ROAで「経営全体の効率」を、ROEで「株主のリターン」をチェックし、両方のバランスを見て判断することが大切です。
たとえば、ROAが高くROEも高い会社は、資産も自己資本も効率的に活用できていると考えられます。
ROAとROEを比較する際の注意点
ROAとROEを比べるときは、いくつか注意すべきポイントがあります。
まず、ROEは借入金を増やすことで簡単に数値を上げることができますが、負債が多すぎると倒産リスクも高まります。
ROAは資産全体の効率を見るため、業種や企業規模による違いが大きく、異業種間の比較には向きません。
また、ROEが高くROAが低い場合は、財務レバレッジ（借入金の活用）が強く働いている可能性があるため、財務内容や自己資本比率もあわせて確認しましょう。
逆に、ROAが高いのにROEが低い場合は、自己資本が多すぎて資本効率が悪くなっていることもあります。
両指標とも一時的な利益変動や特別要因で数値が動くことがあるため、数年分の推移や他の財務指標も合わせて分析するのが安心です。
ROAを活用した企業分析と改善ポイント
この章ではROAを活用した企業分析と改善ポイントについて解説します。
ROAを使った企業の評価方法
ROAは企業の経営効率を測るうえで重要な指標です。
企業分析の場面では、まず自社や他社のROAを業界平均と比較します。
たとえば、同じ業界でROAが高い企業は、資産を有効活用していると評価されます。
投資家はROAの推移もチェック。
年ごとにROAが上昇していれば、経営改善や利益率の向上が進んでいると考えられます。
一方、ROAが下がっている場合は、資産の使い方や利益構造に問題があるかもしれません。
米国の投資家向けサイトでも「ROAは企業の収益性と資産運用効率を同時に把握できる」と説明されています。
ROAだけでなく、ROEや営業利益率など他の指標と組み合わせて総合的に分析することが大切です。
このように、ROAは企業の強みや弱みを具体的に発見するツールとして活用されています。
ROAを改善するための具体策
ROAを改善するには、利益を増やすか、資産を効率的に使う必要があります。
まず、売上を伸ばしたりコストを削減したりすることで純利益を増やせます。
たとえば、不要な経費の見直しや、利益率の高い商品・サービスに注力する方法があるのです。
次に、使っていない資産や遊休設備を売却して総資産を圧縮することも効果的です。
在庫管理を徹底し、余剰在庫を減らすことで資産の無駄を省けます。
また、設備投資を行う際は、投資額に見合うリターンが得られるか事前にシミュレーションすることが重要です。
海外のビジネス書では「資産の回転率を上げることがROA改善のカギ」とも指摘されています。
このような具体策を実践することで、ROAを着実に引き上げることが可能です。
ROA分析の落とし穴と注意点
ROA分析にはいくつか注意点があります。
まず、業界ごとに必要な資産の規模が違うため、異なる業界同士でROAを比較すると誤解が生じやすいです。
たとえば、製造業は設備投資が大きいのでROAが低くなりがちですが、IT企業は資産が軽いためROAが高く出やすい傾向があります。
また、非事業用資産が多い場合、実態よりもROAが低く見えることがあります。
会計基準や減価償却の違いによってもROAの数値が変わることがあるため、単純な数値比較だけで判断しないことが大切です。
英語の専門サイトでも「ROAは他の指標と組み合わせて総合的に分析する必要がある」と解説されています。
ROAの変化だけに注目せず、なぜ数値が動いたのか背景まで分析することが重要です。
まとめ
ポイント
- ROA（総資産利益率）は、企業が持つ資産をどれだけ効率的に利益へ変えているかを示す指標である
- 計算式は「純利益 ÷ 総資産 × 100」で、一般的な基準は5％以上が優良とされる
- 業界ごとに平均値や目安が異なり、同業他社との比較が重要となる
- ROAは投資判断や経営改善、資産運用の見直しなど幅広い場面で活用される
- 単独で判断せず、ROEなど他の指標と組み合わせて総合的に分析することが大切である
今回はROAについて説明してきました。
株を購入するときに様々な判断材料となる指標がありますが、どれも万能なものではありません。
今見ている数値だけを信じるのではなく、過去の数値や現在の状況、他の指標も見て総合的に判断することが重要になってきます。
初心者はなかなか難しく感じると思いますが、少しずつ勉強していきましょう。
参考：
