株式投資で企業の成長性や割安・割高を判断する際、PSR（株価売上高倍率）は役立つ場面が多い指標です。
PSRは時価総額を年間売上高で割って算出し、売上に対して株価がどれほど評価されているかを示します。
赤字や利益が不安定な企業でも比較できるのが特徴ですが、業種や成長段階で水準が大きく変わるため、同業他社と過去推移の比較が前提になります。
ポイント
- PSR（株価売上高倍率）＝ 時価総額 ÷ 売上高（または 株価 ÷ 1株あたり売上高）。
- 赤字でも比較できるが、業種差が大きいため同業・過去推移との比較が必須。
- 一部では「低水準は割安寄り／高水準は割高寄り」という目安例も語られるが、絶対基準ではない。
- PER（利益）、PBR（純資産）など他指標と組み合わせて総合判断する。
- 短期の変動に振られず、複数年の推移で流れを掴む。
PSRとは？基本の意味と「使いどころ」
PSR（Price to Sales Ratio）は、日本語で「株価売上高倍率」。
企業の時価総額÷売上高で求め、売上1円に対して市場が何円の価値をつけているかを表します。
PSRが注目される理由
赤字や利益のブレが大きい成長企業では、PERの解釈が難しくなることがあります。
その点、PSRは売上を基準にするため、事業規模や成長ペースの比較に向いています。
ただし、売上だけでは収益性や財務安全性が見えないため、他指標との併用が前提です。
どんな場面で活きる？
上場初期・投資先行期のITやSaaS、バイオ、プラットフォーム型など、利益が出にくい成長局面の比較に強みがあります。
一方で、小売・卸など成熟・薄利多売の業種はPSRが低位になりやすく、同業比較を欠かすと誤解のもとです。
PSRの計算方法と、PER・PBRとの違い
計算式と具体例
基本式：PSR＝時価総額 ÷ 売上高。
1株ベースでも同様で、PSR＝株価 ÷ 1株あたり売上高。
例：時価総額1,000億、売上高200億ならPSRは5。売上1円に対して市場が5円を評価している、という読みです。
PERとの比較ポイント
PERは株価÷EPS（利益基準）。
赤字や利益の変動が大きい企業では解釈が難しくなります。
PSRは売上基準のため、利益が出ていない時期でも相対比較が可能です。
PBRとの比較ポイント
PBRは株価÷BPS（純資産基準）。
自己資本が小さい・マイナスなどのケースでは解釈が難しい場面もあります。
PSRは資産規模に左右されにくく、成長度合い（売上トレンド）の比較に向きます。
計算時の注意点
売上高は会計期間のブレや一時要因（大型案件・為替）で跳ねることがあります。
直近単年だけでなく複数年平均や四半期推移も確認し、平準化して捉えましょう。
PSRの“目安”と、割高・割安を見極めるコツ
「0.5／20」の扱い方
実務上、「PSRがかなり低位なら割安寄り／高位なら割高寄り」といった目安例が語られることはあります。
ただし、これは環境依存の“参考値”。絶対的な基準ではありません。
業種・成長ステージで水準は変わる
IT・SaaS・医薬品のような高成長分野はPSRが高止まりしやすく、
小売・卸などの成熟・薄利多売分野はPSRが低位になりやすい傾向があります。
比較の型（実務フロー）
① 同業平均・主要競合と比較 → 異常値の洗い出し。
② 自社過去レンジ（3〜5年）と比較 → 今が高低どちらのゾーンか。
③ 他指標（PER・PBR・ROE・利益率）と合わせて理由を検証。
PSRを使うメリットと、限界（落とし穴）
メリット
- 赤字期でも比較可能（PERの弱点を補完）。
- 売上トレンドを軸に、事業規模と成長の勢いを相対評価できる。
限界・よくある誤解
- 売上は大きくても利益率が低いと価値創造は限定的。
- 負債や希薄化、資本効率など財務の質を反映しにくい。
- 業種差が大きく、単純な横串比較は誤解のもと。
実務のチェックリスト
□ 同業平均と主要競合のPSRを並べる。
□ 自社のPSR推移（3〜5年）と乖離理由を確認。
□ PER・PBR・ROE・営業利益率・フリーCFも同時に確認。
□ 一時要因（為替・大型案件・売上認識変更）を除いて考える。
PSRを使ったスクリーニングと実例の読み方
スクリーニングの初期条件例
- PSR：同業平均より低め。
- PER：業界レンジ内（赤字は除外 or 参考）。
- PBR：極端に高低でないか（資産の質を確認）。
- 営業利益率／売上成長率：トレンドが悪化していないか。
読み解きの勘どころ
- PSRが低いのに成長率も利益率も堅調 → 再評価余地の仮説。
- PSRが高く成長鈍化 → 期待先行の反動に注意。
- 決算や会計方針で売上が跳ねたケース → 平準化して再計算。
まとめ
ポイント
- PSR＝時価総額 ÷ 売上高（株価÷1株売上でも可）。
- 赤字企業の相対比較に向くが、業種差が大きいため同業・過去推移が前提。
- “低い＝割安寄り／高い＝割高寄り”はあくまで目安例。絶対基準ではない。
- 最終判断は、PER・PBR・ROE・利益率・CFなどと組み合わせる。
参考：