株式投資を始めるとき、多くの人が「どの株を選べばよいのか」と悩むものです。
そんなときに役立つのがPER（株価収益率）という指標。
PERは、株価が企業の1株あたり純利益の何倍かを示すもので、割安・割高の判断材料となります。
一般的にはPER15倍前後が目安とされますが、業種や企業ごとに基準値は大きく異なります。
単純に数値だけで判断せず、同業他社や業界平均、企業の成長性もふまえて総合的に確認することが大切です。
また、PERだけでなくPBRやROEといった他の指標も組み合わせて分析することで、より納得感のある投資判断につながります。
本記事では、初心者にもわかりやすくPERの基本や使い方、注意点を解説していきます。
ポイント
- PERは株価が1株あたり純利益の何倍かを示す指標である
- 割安・割高の目安は一般的に15倍前後となる
- 業種や企業によってPERの基準値が大きく異なる
- PERだけでなく、PBRやROEなど他の指標も合わせて判断する必要がある
- 投資判断には業界平均や企業の成長性も総合的に確認することが重要である
PER（株価収益率）とは？初心者にもわかりやすく解説
この章ではPER（株価収益率）について解説します。
PERの基本的な意味
PER（株価収益率）は、株式投資の世界でよく使われる指標のひとつです。
「Price Earnings Ratio」の略称となります。
日本語では「株価収益率」と呼ばれる用語です。
PERは、企業の株価が1株あたりの純利益（EPS）の何倍になっているかを示します。
計算式は「株価 ÷ 1株あたり純利益（EPS）」となります。
たとえば、株価が1,000円、EPSが100円ならPERは10倍です。
この数値が大きいほど、投資家がその企業の利益に対してどれだけの期待を込めて株を買っているかがわかります。
PERは「その株が割高か割安か」を判断する目安として使われるのが一般的。
15倍前後がひとつの基準とされることが多いですが、業種によっても平均値は異なります。
PERがマイナスの場合、企業が赤字であることを意味します。
初心者が株を選ぶとき、PERはまず最初にチェックしたい指標のひとつです。
PERが注目される理由
PERが注目される最大の理由は、株価の「割高・割安」を簡単に比較できる点にあります。
この指標を使えば、同じ業界や似たビジネスモデルの企業同士で、どちらが投資対象として魅力的かを判断しやすくなるのです。
たとえば、A社とB社のPERを比べて、A社のほうが低ければ「利益に対して株価が安い」と考えられます。
また、PERは企業の成長性や将来の期待も反映します。
PERが高い企業は、今後の利益成長が期待されている場合が多いです。
一方で、PERが低い場合は、市場がその企業の成長性に懐疑的な場合や、一時的な利益減少を織り込んでいる場合もあります。
そのため、PERは「今の株価が企業の実力や将来性に見合っているか」を判断する材料として、多くの投資家やアナリストに重宝されています。
最近では、過去の実績だけでなく、将来の予想利益を使った「予想PER」もよく使われているのです。
PERを使うメリットとデメリット
PERのメリットは、株価が企業の利益と比べて割安か割高かを、シンプルな計算で把握できることです。
初心者でも計算式が簡単なので、すぐに実践できます。
また、同じ業種内で複数の企業を比較する際に、客観的な基準として役立ちます。
一方で、PERだけで投資判断をすると失敗するリスクもあります。
たとえば、PERが低い企業でも、今後業績が悪化する見通しなら「割安」とは言えません。
逆に、PERが高くても将来の成長が期待できる場合は、むしろ「割安」と判断されることもあります。
また、業種によってPERの平均値が大きく異なるため、異なる業界同士で単純比較するのは適切ではありません。
さらに、予想PERはアナリストの予測に基づくため、予想が外れるリスクも考慮する必要があります。
PERはあくまで「参考指標のひとつ」として、他の指標や企業の将来性などとあわせて総合的に判断する姿勢が大切です。
PERの計算方法と割安・割高の目安
この章ではPERの計算方法と割安・割高の目安について解説します。
PERの計算式と具体例
PER（株価収益率）は、株価が企業の利益の何倍で評価されているかを示す指標です。
計算式は「PER＝株価÷1株あたり純利益（EPS）」となります。
たとえば、ある会社の株価が1,000円で、EPSが100円の場合、PERは10倍です。
このように、PERは簡単な計算で求められるため、初心者でもすぐに活用可能です。
ただし、EPSは企業の決算書などで確認する必要があります。
PERの一般的な目安
PERの目安は、業界や市場状況によって異なります。
一般的には15倍前後が平均的とされます。
たとえば、アメリカのS&P500の直近（2025年3月時点）のPERは約26倍とやや高め。
日本株の場合は、10倍から20倍の範囲が多い傾向にあります。
10倍以下なら「割安」とされることが多く、20倍を超えると「割高」と判断されやすいです。
ただし、成長企業や人気業種では30倍以上になることも珍しくありません。
業種によっても基準は大きく異なり、金融やエネルギーはPERが低め、ITやヘルスケアは高めの傾向。
投資の際は、単純な数値だけでなく、同業他社や業界平均と比較することが大切です。
PERの平均値や目安は、証券会社や金融情報サイトで最新データを確認できます。
市場全体が割高か割安かを判断する材料にもなります。
PERが高い・低い場合の解釈
PERが高い場合、その企業の株価は利益に対して高く評価されていることを意味します。
逆にPERが低いと、株価は利益に対して割安と見なされます。
ただし、単純に高い・低いだけで判断するのは危険です。
PERが高い企業は将来の成長期待が強いケースが多いです。
一方、PERが低い企業は業績が安定しているか、成長性に疑問が持たれている場合があります。
また、一時的な赤字や特別要因でEPSが変動すると、PERの数値も大きく動きます。
投資判断では、PERだけでなく、企業の成長性や財務状況もあわせて確認しましょう。
同じ業種内で比較することで、より正確な割安・割高の判断が可能となります。
PERが高い企業の特徴
PERが高い企業は、将来の成長が強く期待されている場合が多いです。
たとえば、ITやバイオテクノロジーなど、今後の市場拡大が見込まれる業種が該当します。
また、新規事業や革新的な技術を持つ企業も、投資家の期待からPERが高くなりやすいです。
利益がまだ小さい段階でも、将来の大幅な増益が予想されると株価が上昇し、PERが高くなります。
一方で、過度な期待で株価が先行している場合、業績が伴わないと株価が下落するリスクもあります。
PERが高い企業は、成長性とリスクの両面をしっかり見極めることが重要です。
投資家は、単にPERが高いからといって敬遠するのではなく、成長ストーリーや業界動向もチェックしましょう。
PERが低い企業の特徴
PERが低い企業は、利益に対して株価が割安と評価されます。
金融やエネルギーなど、成熟した業種によく見られる傾向があります。
また、業績が安定している老舗企業や、大きな成長は見込めないものの安定した利益を出している企業もPERが低め。
ただし、PERが低いからといって必ずしも「お買い得」とは限りません。
市場から成長性や将来性に疑問を持たれていたり、一時的な要因で株価が下がっているケースもあります。
投資判断では、低PERの理由をしっかり分析することが大切です。
割安株投資を狙う場合も、業績や財務状況、今後の見通しを総合的に確認しましょう。
PERの使い方と投資判断のポイント
この章ではPERの使い方と投資判断のポイントについて解説します。
PERを使った割安株・割高株の見極め方
PERは「株価が1株あたりの利益（EPS）の何倍か」を示す指標です。
日本株の平均PERは15倍前後が目安となり、この数値を基準に割安・割高を判断するケースが多いでしょう。
たとえばPERが10倍なら「利益水準に対して株価が安い＝割安」と考えられます。
20倍を超えると「割高」と見なされがち。
ただし、単純に数値だけで判断するのは危険となる場合もあります。
業種によって平均PERは異なります。
ITや医薬品など成長が期待される業界はPERが高くなりやすい傾向。
一方、銀行や商社など安定業種はPERが低め。
同じ業種内の他社や業界平均と比較することが重要です。
PERが低いからといって必ずしも割安とは限りません。
一時的な利益増や将来の業績悪化が織り込まれている場合もあるため、背景を確認する必要があります。
PERは「投資したお金を何年で回収できるか」という目安にもなります。
例えばPER10倍なら、理論上10年で投資回収できる計算でしす。
このように、PERは割安・割高の判断材料として有効ですが、必ず業種や企業の状況も合わせてチェックしましょう。
PERだけに頼らない投資判断
PERは便利な指標ですが、これだけで投資判断を下すのはリスクがあります。
PERが低くても企業の将来性が乏しければ、株価が上がらないことも珍しくありません。
逆にPERが高くても、今後の成長が期待できる企業なら投資価値がある場合もあるでしょう。
そのため、PBR（株価純資産倍率）やROE（自己資本利益率）など、他の指標もあわせて確認することが大切です。
PBRは企業の純資産に対する株価の水準を示し、ROEは自己資本に対する利益の効率を示します。
また、PEGレシオ（PERを年平均成長率で割った指標）を使えば、成長性も加味した評価が可能です。
企業の過去のPER推移や、業績の安定性も確認しておくと安心です。
PERはあくまで「利益水準に対する株価の目安」として使い、総合的な視点で投資判断を行うことが求められます。
PER活用時の注意点
PERを使う際はいくつか注意が必要です。
まず、業種ごとにPERの平均値が異なるため、異なる業界同士で単純比較しないことが大切です。
PERは企業の一時的な利益増減や、特別損失の影響を受けやすい指標となります。
たとえば、赤字決算の年はPERがマイナスになることもあるでしょう。
その場合は、なぜ赤字になったのか、今後の業績見通しはどうかを必ず調べる必要があります。
PERが低いからといって、必ずしも割安で安全な株とは限りません。
業績悪化や将来のリスクが株価に織り込まれているケースも挙げられます。
また、PERは景気や金利動向にも影響されやすく、市場全体が楽観的なときは高くなりやすい傾向があります。
最後に、PERを使う際は必ず他の指標や企業の財務内容もあわせてチェックし、総合的な判断を心がけたいところです。
業種別PERの違いと注意点
この章では業種別PERの違いと注意点について解説します。
業種ごとにPERが異なる理由
PER（株価収益率）は、企業の利益成長や業界の特性によって大きく変動します。
たとえば、ITや医薬品のように成長期待が高い業種では、将来の利益増加を見込んでPERが高くなる傾向があります。
反対に、成熟産業や景気の影響を受けやすい業種は、安定した利益が見込まれるためPERが低めで推移します。
日本の電気・ガス業はPERが低いことで有名です。
これは規制産業で利益が安定しやすいからといえるでしょう。
一方、サービス業や情報・通信業は成長性が重視されるため平均PERが高くなりやすい傾向です。
また、同じ業種内でも企業ごとに成長率や収益構造が異なるため、PERのばらつきが生じます。
このように、PERは単純に「高い・低い」だけで判断せず、業種の特徴や将来性を考慮することが重要です。
海外でも同様に、産業ごとにPERの平均値は大きく異なります。
主な業種別PERの目安
2025年2月時点の日本市場では、業種ごとの平均PERは大きな幅があります。
たとえば、プライム市場では医薬品が約24倍、情報・通信業は約24倍、小売業は20倍前後となっています。
一方、水産・農林業や鉄鋼、石油・石炭製品などは10倍前後と低め。
銀行業や不動産業も10～13倍程度で推移しています。
海外でも、ヘルスケアやソフトウェア関連は30倍を超えることが珍しくありません。
逆に、海運や石炭、建設などは10倍未満のケースも多いです。
このような業種ごとのPERの違いを知っておくと、投資判断の際に「割安・割高」を見極めやすくなります。
具体的な数値を把握し、同じ業種内で比較するのがポイントです。
業種平均PERと個別企業PERの比較方法
PERを使って投資判断をする際は、必ず「同じ業種内」で比較しましょう。
たとえば、建設業でA社がPER20倍、B社が10倍なら、B社の方が利益に対して株価が安いと考えられます。
この比較は「投資したお金を何年で回収できるか」という目安にもなります。
また、業種平均PERと比べて、個別企業のPERが極端に高い場合は成長期待が織り込まれている可能性があります。
逆に、平均より大きく低い場合は市場から成長性を疑問視されているか、業績悪化のリスクがあるかもしれません。
海外でも同様に、企業のPERが業界平均より高ければ成長期待、低ければ慎重な見方とされます。
このように、業種平均と個別企業のPERを比較し、その背景や理由を調べることが大切です。
PERの数値だけでなく、業界動向や企業の成長ストーリーも合わせて確認しましょう。
PERと他の投資指標（PBR・ROE）との比較
この章ではPERと他の投資指標（PBR・ROE）との比較について解説します。
PBR（株価純資産倍率）との違い
PERとPBRは、どちらも株価が割安か割高かを判断するための代表的な指標です。
PERは「株価が1株あたり純利益の何倍か」を示し、企業の利益に注目します。
一方、PBRは「株価が1株あたり純資産の何倍か」を表し、企業の資産価値に着目する指標です。
たとえば、PERが10倍なら「今の利益が続けば10年で投資資金を回収できる」と考えられます。
PBRは1倍が目安となり、1倍未満なら資産価値より株価が安い、つまり割安と判断されやすい傾向があるのです。
PERは利益の変動が大きい企業や成長企業の評価に向いています。
PBRは資産価値が安定している企業や、倒産リスクを考慮したい場合に参考となります。
両者は似ているようで、評価する基準が「利益」と「資産」で異なるため、使い分けが重要です。
ROE（自己資本利益率）との違い
ROEは「自己資本利益率」と呼ばれ、株主が出資したお金をどれだけ効率よく利益に変えたかを示す指標です。
計算式は「当期純利益÷自己資本×100」となります。
10％以上あれば優良企業とされることが多いでしょう。
PERが「株価と利益の関係」を見ているのに対し、ROEは「自己資本と利益の関係」を見ています。
たとえば、同じ利益でも自己資本が少なければROEは高くなるのです。
ROEは経営効率や収益性を測る指標で、効率よく稼ぐ企業を見つけるのに役立ちます。
PERとROEは直接の比較対象ではなく、PERは「市場の期待値」、ROEは「経営効率」を反映する指標という違いがあるのです。
▼ROEについて詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
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複数指標を組み合わせた企業分析のコツ
PER・PBR・ROEはそれぞれ異なる視点から企業を評価します。
PERだけでなく、PBRやROEもあわせて確認することで、企業の本当の価値やリスクを見極めやすくなります。
たとえば、PERが低くて割安に見えても、ROEが低い場合は経営効率が悪い可能性があります。
逆に、PERが高くてもROEが高ければ、効率よく利益を生み出している成長企業かもしれません。
また、PBRが1倍未満なら資産価値より株価が安いと判断できますが、ROEやPERもあわせて確認しないと本当の割安かは分かりません。
複数の指標を組み合わせて総合的に判断することで、初心者でも失敗しにくい企業選びが可能となります。
実際の投資では、同業他社と比較したり、過去の数値の推移もチェックするのがポイントです。
このように多角的な視点で分析することが、安定した投資成果につながるでしょう。
まとめ
ポイント
- PERは株価が1株あたり純利益の何倍かを示す指標である
- 割安・割高の目安は一般的に15倍前後となる
- 業種や企業によってPERの基準値が大きく異なる
- PERだけでなく、PBRやROEなど他の指標も合わせて判断する必要がある
- 投資判断には業界平均や企業の成長性も総合的に確認することが重要である
今回はPERについて説明してきました。
割高か割安かを判断する一つの材料にはなりますが、上記で説明してきた通り、様々な注意が必要です。
あくまでも判断材料の一つとしてとらえ、他の指標や現在の企業の状況などを加味して投資をしましょう。
参考：
