株式投資を始める際、企業の価値をどのように判断するかは大きなポイントとなります。
PBR（株価純資産倍率）は、株価が企業の純資産に対してどれくらいの水準にあるかを示す指標です。
この数値が1倍を下回ると、一般的には「割安」とされることが多いですが、必ずしも買いのチャンスとは限りません。
業種や企業ごとにPBRの目安は異なり、たとえば金融業界は低め、ITやサービス業は高めになる傾向があります。
また、PBRだけで投資判断を行うのはリスクがあり、PER（株価収益率）やROE（自己資本利益率）など他の指標と組み合わせて総合的に分析することが重要です。
企業の財務内容や将来性、業績の安定性などもあわせて確認し、さまざまな角度から慎重に判断することが、失敗しない投資への第一歩となります。
ポイント
- PBRは株価と純資産の関係を示す指標である
- 1倍を基準に割安・割高を判断することが多い
- 業種や企業ごとにPBRの目安は異なる場合がある
- 他の指標（PER・ROE）と組み合わせて総合判断することが重要である
- PBRだけでなく財務内容や成長性も確認することが失敗しない投資のコツである
PBRとは？わかりやすく基本を解説
この章ではPBRの基本について解説します。
PBR（株価純資産倍率）の定義
PBRは「Price to Book Ratio」の略で、日本語では「株価純資産倍率」と呼ばれます。
企業の株価が、その企業の純資産（BPS：1株あたり純資産）と比べてどのくらい高いか、低いかを示す指標です。
計算式は「株価 ÷ BPS」で求めます。
たとえば、ある会社の株価が2,000円、BPSが2,500円の場合、PBRは0.8倍です。
この数字が1倍より低ければ「会社の純資産よりも株価が安い」と判断され、「割安株」とみなされることが多いです。
反対に、1倍より高い場合は「純資産に比べて株価が高い」状態となります。
PBRは企業の価値を測るための基本的な指標であり、投資判断の初歩として広く使われています。
PBRが注目される理由
PBRが注目されるのは、株価が会社の本来の価値（純資産）に対して適正かどうかをチェックできるからです。
投資家は「この会社の株は本当に割安なのか？」と考える際、PBRを参考にします。
特に日本市場では、PBRが1倍を下回る企業が多く、東証も企業価値向上のためPBR改善を要請しています。
また、PBRが低い企業は「市場から将来性を疑われている」とも解釈されますが、逆に言えば「見直し買い」が入る可能性もあるのです。
PBRは他の指標（PERやROE）と組み合わせることで、より精度の高い投資判断につながります。
最近は、企業経営者やIR担当者もPBRを意識して経営戦略を立てる場面が増えています。
▼他の指標について知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
PBRのメリット・デメリット
PBRのメリットは、企業の資産価値と株価をシンプルに比較できる点です。
特に資産が安定している銀行やインフラ企業などでは、PBRが割安かどうかが投資判断の重要な材料になります。
一方で、PBRだけで投資判断をすると失敗することもあります。
たとえば、純資産が少ないベンチャー企業は成長期待でPBRが高くなりやすく、「高い＝割高」とは限りません。
また、資産の質や将来の収益力を考慮しないため、赤字企業でもPBRが低く見える場合があります。
PBRは業種や市場環境によって基準が異なるため、他の指標や企業分析と組み合わせて使うことが大切です。
PBRの計算方法と目安を初心者向けに紹介
この章ではPBRの計算方法と目安について解説します。
PBRの計算式と具体例
PBR（株価純資産倍率）は、株価が企業の純資産に対してどれくらいの水準にあるかを示す指標です。
計算式は「PBR＝株価÷1株あたり純資産（BPS）」です。
BPS（Book Value Per Share）は「純資産÷発行済株式数」で求めます。
たとえば、ある企業の純資産が100億円、発行済株式数が1億株の場合、BPSは100円。
この企業の株価が200円なら、PBRは「200円÷100円＝2」となります。
つまり、株価が純資産の2倍で取引されている状態です。
さらに別の例を挙げます。
株価が500円、BPSが250円の企業ならPBRは2。
逆に株価が80円、BPSが100円ならPBRは0.8となり、純資産よりも低い評価です。
PBRの計算は難しくありませんが、BPSの計算にあたっては貸借対照表の「資産－負債」を使う点に注意しましょう。
PBRの一般的な目安
PBRの一般的な目安は「1倍」です。
PBRが1倍未満の場合、その企業の株価は純資産よりも低く評価されていることを意味します。
この状態は「割安」とされることが多いです。
一方、PBRが1倍を超えていれば、純資産よりも高く評価されている状態です。
成長期待が高い企業やブランド力のある企業は、PBRが2倍、3倍と高くなることも珍しくありません。
ただし、PBRが低いからといって必ずしも「お買い得」とは限りません。
経営不振や将来性への不安が株価に織り込まれている場合もあるためです。
また、PBRが高すぎる場合は、割高と判断されることもあります。
業種別PBRの違い
PBRの目安は業種によって大きく異なります。
たとえば、銀行や保険など金融業界はPBRが1倍前後と低めに推移する傾向があるのです。
一方、ITやサービス業など成長性が期待される業界は、PBRが5倍、10倍と高くなることもあります。
このように、同じPBRでも業種が違えば評価の意味合いが変わります。
投資判断では必ず同じ業界内で比較することが重要です。
業種ごとのPBRの違いを理解しておくと、より正確な企業評価ができます。
PBRが示す割安・割高の基準
PBRが1倍未満の場合、市場はその企業の純資産価値を十分に認めていないと考えられます。
この状態は「割安」とされ、将来的な株価上昇の余地があると見なされることも多いです。
ただし、事業の将来性や収益力に問題がある場合、PBRが低いままとなるリスクもあります。
逆にPBRが高い場合は、市場が企業の成長性やブランド力、将来の収益拡大を期待しているサインです。
PBRが高すぎると割高と判断されることもありますが、成長企業や独自性の高い企業では高いPBRが正当化されることもあります。
PBRは単独で判断せず、業種平均や他の指標（PERやROEなど）とあわせて総合的に見ることが大切です。
初心者の方は「PBRが低い＝必ず買い」と考えず、企業の財務内容や将来性も合わせて確認しましょう。
PBR1倍割れの意味と投資判断のポイント
この章ではPBR1倍割れの意味と投資判断のポイントについて解説します。
PBR1倍割れ企業の特徴
PBRが1倍を下回る企業は、株価がその会社の純資産よりも低く評価されています。
この状態は、理論上「会社を解散して資産を株主に分配したほうが得」と市場が判断していることを意味しているのです。
実際には、赤字が続いている企業や、将来性が疑問視されている企業に多く見られます。
一方で、優良企業でも一時的な業績悪化や株式市場全体の下落などでPBR1倍割れになることがあります。
たとえば、トヨタ自動車のような大企業でも、過去に経営環境の変化でPBRが1倍を下回ったケースがありました。
このような場合は、株価が底値圏にあるサインとして投資家から注目されることも少なくありません。
PBR1倍割れ企業は、経営改善や株主還元の強化が期待されやすい特徴も持っています。
PBR1倍割れが示すリスクとチャンス
PBR1倍割れは「割安」と考えられがちですが、必ずしも投資のチャンスとは限りません。
赤字が続いて純資産が減少している企業や、将来の成長が見込めない企業の場合、PBR1倍割れでも株価がさらに下がるリスクがあります。
一方で、業績が一時的に悪化しているだけの優良企業や、市場全体の下落で過剰に売られている企業の場合は、再評価されて株価が上昇する可能性もあります。
投資判断では、財務内容や収益力、業界の動向などを総合的にチェックしましょう。
たとえば、PBR1倍割れかつ高配当の銘柄は、配当利回りを狙う投資家にとって魅力的な選択肢となることもあります。
ただし、配当の持続性や将来の業績見通しも必ず確認することが大切です。
日本企業のPBR1倍割れが多い理由
日本の上場企業では、PBR1倍割れの会社が全体の約半数を占めています。
この割合はアメリカやヨーロッパと比べてもかなり高い水準です。
背景には、経営効率や収益性の低さ、多角化による事業の非効率化、資本コストを意識しない経営体質などが挙げられます。
また、内部留保を重視しすぎて成長投資や株主還元が十分でないことも、PBRが低迷する一因です。
近年は東京証券取引所が企業に対して「資本コストや株価を意識した経営」を強く要請し、改善策の開示を求めるなど、PBR1倍割れ問題の解消に向けた動きが加速しています。
経営改革や事業ポートフォリオの見直し、配当や自社株買いの強化など、企業側の対応が今後の注目ポイントとなっています。
投資判断で気をつけるポイント
PBR1倍割れを理由に「割安」と判断して投資する場合、注意すべき点がいくつかあります。
まず、PBRだけでなく、ROE（自己資本利益率）やPER（株価収益率）など他の指標も必ず確認しましょう。
ROEが資本コストを下回っている企業は、今後も企業価値が下がるリスクがあります。
また、純資産の内容にも注目が必要です。
たとえば、不動産などの含み損や、実際には換金しにくい資産が多い場合、PBRが低くても安心できません。
業績が安定していて、将来の成長が期待できるかどうかも重要なポイントです。
さらに、経営陣が株主還元や成長戦略に積極的かどうかも、投資判断の材料になります。
PBR1倍割れはあくまで「入り口」と考え、総合的な企業分析を心がけましょう。
PBRとPER・ROEの違いをわかりやすく比較
この章ではPBRとPER・ROEの違いについて解説します。
PER・ROEの基本とPBRとの関係
PER（株価収益率）は、株価が1株あたり純利益（EPS）の何倍で取引されているかを示す指標です。
計算式は「株価 ÷ EPS」となります。
たとえば株価が1,000円でEPSが100円なら、PERは10倍です。
PERが高いほど、投資家がその企業の将来の成長に期待していると考えられます。
一方、ROE（自己資本利益率）は、株主から預かったお金をどれだけ効率的に利益に変えているかを示す指標です。
計算式は「純利益 ÷ 自己資本」で、たとえば純利益が1億円、自己資本が5億円ならROEは20%となります。
PBR（株価純資産倍率）は「株価 ÷ 1株あたり純資産（BPS）」で算出し、企業の純資産に対して株価が割高か割安かを測ります。
これら3つの指標は密接に関係しており、「PBR＝PER×ROE」という計算式でつながっています。
たとえばPERが10倍、ROEが10%ならPBRは1倍です。
この関係を知っておくと、企業の収益力や資産価値、株価のバランスを総合的に判断しやすくなります。
指標ごとの使い分け方
PERは「利益」に注目し、企業の成長性や収益力を評価する際に使います。
たとえば、成長企業や新興市場ではPERが高くなりやすいですが、それが将来の利益拡大への期待を反映している場合もあります。
PBRは「資産価値」を重視し、企業の財務健全性や倒産リスクを見極める際に有効です。
特に金融や不動産など、資産規模が大きい業種ではPBRが重要な判断材料となります。
ROEは「経営効率」を測る指標で、どれだけ株主資本を活用して利益を生み出しているかを示します。
ROEが高い企業は、少ない資本で大きな利益を上げているため、投資家から高く評価されやすいです。
実際の投資判断では、PERだけで割安・割高を判断せず、PBRやROEと組み合わせて総合的に分析することが大切です。
たとえば、PERが低くPBRも低い場合は「割安株」と考えられますが、ROEが低いと成長性に疑問が残るケースもあります。
PBRだけに頼らない総合分析の重要性
PBRが1倍未満だからといって、必ずしも「お買い得」とは限りません。
企業によっては、資産の質が悪かったり、将来の成長が期待できない場合もあります。
また、業種や市場環境によってPBRの平均値は大きく異なります。
たとえば、成長産業ではPBRが高くなりやすく、成熟産業や資産型ビジネスでは低めになる傾向があるのです。
そのため、PBRだけでなく、PERやROE、さらには企業のビジネスモデルや今後の成長戦略もチェックすることが重要です。
実際、多くのプロ投資家は複数の指標を組み合わせて分析しています。
たとえば、ROEが高くPERが適正範囲、かつPBRが低い企業は「成長性と割安さを兼ね備えた投資先」として注目されます。
指標のバランスを見て、総合的に判断することで、リスクを抑えながら納得感のある投資判断が可能になります。
▼他の指標について知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
PBRを活用した日本株投資の実践例
この章ではPBRを活用した日本株投資の実践例について解説します。
PBRを使った銘柄選びの流れ
PBRを使った銘柄選びでは、まず証券会社や投資情報サイトでPBRの値を調べることから始めます。
PBRが1倍を下回る銘柄は「割安」とされることが多いですが、単純に数字だけで判断しないことが大切です。
例えば、銀行や不動産など資産を多く持つ業種はPBRが低くなりやすい傾向があります。
同じ業種の中でPBRを比較し、業界平均と比べて大きく下回っていれば分析対象に加えましょう。
次に、その企業の財務の健全性を確認します。自己資本比率が高いか、借入金が多すぎないかをチェックしてください。
さらに、ROE（自己資本利益率）やPER（株価収益率）など他の指標も併せて確認し、収益性や成長性も評価します。
過去のPBR推移や業績のトレンドも参考にすると、今が本当に割安なタイミングか判断しやすくなります。
最後に、配当利回りや株主還元策も加味して総合的に銘柄を選定しましょう。
このように、PBRは「割安株発掘の入り口」として活用し、他の情報と組み合わせて判断することがポイントです。
PBR改善に取り組む企業事例
近年、東京証券取引所の要請を受けて、多くの日本企業がPBR改善に本格的に取り組んでいます。
たとえば、東亜建設工業は「PBR向上アクションプラン」を策定し、営業利益の増加やROEの持続的な向上、自社株買いや配当性向の引き上げ、IR活動の強化などを実施しています。
大日本印刷も「ROE10％・PBR1倍超」を明確な経営目標に掲げ、事業構造改革や自己株式取得を推進。
こうした事例では、単なる財務施策だけでなく、事業ポートフォリオの見直しや新規事業投資、ガバナンス強化など、企業価値全体を高める取り組みが共通しています。
PBR改善には短期的な株主還元だけでなく、中長期的な成長戦略が不可欠です。
PBR活用時の注意点と失敗しないコツ
PBRは便利な指標ですが、使い方を間違えると大きな失敗につながります。
まず、PBRが低いからといって必ずしも「お買い得」とは限りません。
赤字や将来性のない企業は、株価が純資産を下回っていても市場から評価されません。
帳簿上の純資産と実際の資産価値にズレがある場合もあり、減損や不良資産のリスクも見逃せません。
業種ごとにPBRの基準値が異なるため、必ず同業他社と比較しましょう。
また、PBRは短期的な株価変動には向いていません。
長期的な視点で企業価値の向上や財務健全性を見極めることが大切です。
PERやROE、配当利回りなど他の指標も組み合わせて、総合的に企業を評価するクセをつけましょう。
PBRだけに頼らず、業績や成長性、財務内容をしっかり確認することが、失敗しない投資のコツです。
まとめ
ポイント
- PBRは株価と純資産の関係を示す指標である
- 1倍を基準に割安・割高を判断することが多い
- 業種や企業ごとにPBRの目安は異なる場合がある
- 他の指標（PER・ROE）と組み合わせて総合判断することが重要である
- PBRだけでなく財務内容や成長性も確認することが失敗しない投資のコツである
今回はPBRについて説明してきました。
株を購入するときに様々な判断材料となる指標がありますが、どれも万能なものではありません。
今見ている数値だけを信じるのではなく、過去の数値や現在の状況、他の指標も見て総合的に判断することが重要になってきます。
初心者はなかなか難しく感じると思いますが、少しずつ勉強していきましょう。
参考：
