株式投資の世界でよく耳にする「EPS（1株当たり純利益）」という言葉、実は初心者にとって最初の壁になりがちです。
企業の収益力や成長性を比較するうえで、EPSは欠かせない指標のひとつ。
1株あたりの利益がどれくらい生み出されているのか、計算式や具体例を通じて理解できれば、投資の視野が一気に広がります。
EPSは単純な計算で求められるものの、株式分割や自社株買いなど企業の動きによって数値が変動する点も知っておきたいところ。
また、EPSだけでなくPERやROEなど他の指標と組み合わせて総合的に判断することが、失敗しない投資のコツです。
ポイント
- EPS（1株当たり純利益）は、企業の収益力や成長性を測る基本指標である
- EPSは純利益を発行済株式数で割って算出し、数値が高いほど1株あたりの利益が大きいことを示す
- EPSはPERやROEなど他の指標と組み合わせて総合的に投資判断することが重要である
- EPSは株式分割や自社株買いなど企業の動きによって変動するため注意が必要である
- EPSだけでなく複数の指標をバランスよく使うことで、納得感のある投資判断が実現しやすくなる
EPS（1株当たり純利益）とは？初心者にもわかりやすく解説
この章ではEPSの基本知識について解説します。
EPSの基本的な意味
EPS（Earnings Per Share）は「1株当たり純利益」と呼ばれ、企業がどれだけ利益を上げ、その利益が1株あたりにどの程度分配されるかを示す指標です。
具体的には、企業の純利益を発行済み株式数で割ることで算出されます。
たとえば、ある会社が年間で1,000万円の純利益を上げ、発行済み株式数が10万株であれば、EPSは1株あたり100円という計算になります。
この数値が大きいほど、1株あたりの利益が多いことを意味するため、企業の収益力を端的に示すものといえるでしょう。
EPSは、投資家が企業の成長性や収益性を比較する際によく使われており、シンプルながら重要な指標です。
イメージとしては、ケーキを等分して「1人あたりの取り分」を比べるようなものだと考えてください。
なお、EPSを計算する際は、純利益から優先株主への配当を差し引いた金額を使う場合もあります。
このように、EPSは株式投資を行ううえで押さえておきたい基本的な指標のひとつです。
EPSが注目される理由
EPSは企業の「稼ぐ力」をシンプルに示すため、多くの投資家が注目しています。
なぜなら、EPSが高い企業は1株あたりの利益が多く、株主にとって価値が高いと考えられるからです。
また、EPSは単体で見るだけでなく、PER（株価収益率）など他の指標と組み合わせて使うことが一般的です。
たとえば、同じ業界内でEPSが高い企業は、競争力があると判断されやすい傾向があります。
さらに、企業の決算発表時には、EPSが前年より増えているかどうかが注目されます。
投資家やアナリストは、EPSの推移を見て企業の成長性や経営の安定性を判断します。
このように、EPSは株価や投資判断に大きな影響を与える重要な指標です。
▼PERについて詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
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PER（株価収益率）を初心者にもわかりやすく徹底解説！割安・割高の目安と活用ポイント
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EPSと株価の関係性
EPSは株価と密接な関係があります。
一般的に、EPSが上昇すると企業の収益性が高まったと評価され、株価も上昇しやすくなります。
逆に、EPSが下がると企業の業績悪化が懸念され、株価が下落することもあります。
ただし、EPSが上がっても、必ずしも株価が上がるとは限りません。
市場の期待やアナリスト予想と比べて、EPSが上回った場合は株価が急騰することもありますが、予想を下回ると下落するケースも見られます。
また、EPSの成長が一時的な要因による場合や、株式の自社買いなどでEPSが上昇している場合は注意が必要です。
EPSは株価の「割安・割高」を判断するPERの計算にも使われており、投資判断の基礎となります。
このように、EPSは株価と連動しやすいものの、他の要素と合わせて総合的に判断することが大切です。
▼自社株買いについて詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
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株価上昇の秘密：自社株買いの影響とメカニズム
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EPSの計算方法と具体例をやさしく紹介
この章ではEPSの計算方法と具体例について解説します。
EPSの計算式
EPS（1株当たり純利益）の計算式はとてもシンプルです。
「EPS＝当期純利益÷発行済株式総数」となります。
当期純利益は、会社が1年間で最終的に稼いだ利益を指します。
発行済株式総数は、現在市場に出回っている株式の数です。
この計算式を使うことで、1株あたりどれだけの利益が生み出されたかを簡単に知ることができます。
EPSは、株主一人ひとりが自分の株でどれだけ利益を得ているかを把握するための重要な指標です。
また、国際的にも「Earnings Per Share」として広く使われており、企業の収益性を比較する際に役立ちます。
この指標が高いほど、その会社は効率的に利益を生み出しているといえるでしょう。
計算に使われる「当期純利益」と「発行済株式数」
EPSを計算する際、まず「当期純利益」と「発行済株式総数」という2つの数字が必要です。
当期純利益とは、会社が1年間で稼いだ全ての収益から経費や税金などを差し引いた後に残る最終的な利益を指します。
この数字は損益計算書に記載されており、株主への配当の原資となる重要な数値です。
一方、発行済株式総数は、会社が実際に発行して市場に流通している株式の合計です。
株式分割や増資、自社株買いなどによってこの数は変動します。
EPSを正確に計算するためには、期中平均株式数を使う場合もあります。
この2つの数字をしっかり押さえておくことで、EPSの計算や比較がスムーズにできるようになります。
実際の企業データを使ったEPS計算例
日本企業のEPS計算例
たとえば、A社の当期純利益が2億円、発行済株式総数が10万株だったとします。
この場合、EPSは「2億円 ÷ 10万株」で計算されます。
計算すると、1株あたりの純利益は2,000円となります。
同じように、B社の当期純利益が3億円で、発行済株式総数が10万株の場合、EPSは3,000円です。
このように、発行済株式総数が同じ場合は、純利益が多い企業ほどEPSが高くなります。
逆に、発行済株式総数が増えると、EPSは下がることもあるため注意が必要です。
EPSの使い方と投資判断への活用ポイント
この章ではEPSの使い方と投資判断への活用ポイントについて解説します。
EPSで企業の収益力を比較する方法
EPS（1株当たり純利益）は、企業ごとの「稼ぐ力」をシンプルに比較できる指標です。
たとえば、同じ業界内でA社のEPSが200円、B社が100円なら、A社の方が1株あたりの利益を多く生み出していると判断できます。
ただし、企業規模が違ってもEPSは比較可能なので、時価総額が小さい企業でも高いEPSを出していれば収益性が高いと言えます。
比較の際は、同業他社や業界平均と並べてみると違いがわかりやすくなります。
また、過去のEPS推移も確認すると、収益力が安定しているかどうかも見えてきます。
EPSだけでなく、BPS（1株当たり純資産）やROE（自己資本利益率）など他の指標も組み合わせると、より多角的な分析が可能です。
このように、EPSは企業の収益性を比較する際の出発点として役立ちます。
▼株価指標について知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
EPS成長率の見方と投資判断
EPS成長率は、企業の成長性を測る重要な指標です。
計算式は「（当期EPS－前期EPS）÷前期EPS×100」で、前年からどれだけ1株あたりの利益が伸びたかを示します。
たとえば、前期のEPSが100円で当期が120円なら、成長率は20％です。
この数値がプラスであれば企業が成長している証拠となり、マイナスの場合は業績が後退している可能性があります。
EPS成長率は単年だけでなく、数年分の推移をチェックするのがポイントです。
安定して成長している企業は、長期投資の対象として注目されやすくなります。
一方で、増資や一時的な要因でEPSが下がっても、事業が軌道に乗れば再び成長するケースもあるため、短期的な数字だけで判断しないことが大切です。
EPSを使った割安・割高の判断方法
EPSは株価の割安・割高を判断するPER（株価収益率）の計算にも使われます。
PERは「株価÷EPS」で求められ、一般的にPERが低いほど割安、高いほど割高とされます。
たとえば、株価1,000円でEPSが100円ならPERは10倍です。
同じ業界で平均PERが15倍の場合、この銘柄は割安と考えられます。
逆に、業界平均よりPERが高い場合は、将来の成長期待が織り込まれているか、割高と見なされることもあります。
また、「株価＝EPS×PER」の式を使えば、適正な株価の目安も計算できます。
ただし、PERは業界ごとに基準が異なるため、必ず同業他社と比較しましょう。
EPSとPERを組み合わせて見ることで、より納得感のある投資判断ができます。
初心者が知っておきたいEPS活用のコツ
EPSは便利な指標ですが、使い方にはいくつかコツがあります。
まず、EPSだけで企業の良し悪しを判断しないことが大切です。
自社株買いで発行株式数が減れば、利益が変わらなくてもEPSが上がる場合があります。
逆に、増資や株式分割でEPSが一時的に下がっても、将来の成長に向けた投資であれば必ずしもマイナス材料とは限りません。
EPSはBPSやROE、PERなど他の指標と組み合わせて総合的に判断しましょう。
また、証券会社のツールや会社四季報などを活用して、最新のEPSや推移をチェックする習慣をつけると安心です。
このように、EPSを正しく理解し、他の情報と合わせて活用することで、初心者でも納得感のある投資が実現しやすくなります。
EPSが変動する主な要因と注意点
この章ではEPSが変動する主な要因と注意点について解説します。
自社株買い・増資・株式分割などによるEPSの変動
EPSが変動する大きな要因は「自社株買い」「増資」「株式分割」など、発行済株式数の増減です。
自社株買いは、企業が市場から自社の株を買い戻して消却することで、発行済株式数が減ります。
この結果、同じ利益でも1株あたりの取り分が増え、EPSが上昇します。
たとえば、1,000株のうち100株を買い戻して消却すれば、EPSの分母が900株になり、見かけ上EPSは増加します。
一方、増資や新株発行が行われると、発行済株式数が増えます。
利益が同じでも1株あたりの利益は薄まり、EPSは下がる傾向です。
株式分割は、1株を複数株に分割することで発行済株式数が増え、EPSは減少します。
ただし、株式分割は企業価値そのものを変えません。
株式併合は逆に株式数が減り、EPSが上がる仕組みです。
このように、EPSは利益だけでなく株式数の変動にも大きく左右されます。
EPSが一時的に変動するケース
EPSの数値が急に大きく変動する場合、その背景には一時的な要因が隠れていることがあります。
たとえば、自然災害による保険金の受け取りや、大型設備の売却益など、通常の事業活動とは異なる収益が発生した場合です。
こうした特別利益は毎年発生するものではないため、EPSの一時的な上昇や下落につながります。
また、会計基準の変更や税制改正など、外部環境の変化によってもEPSが動くことがあります。
海外企業と比較する際は、会計処理の違いによるEPSのぶれにも注意が必要です。
投資判断を行う際には「調整後EPS」や「本業による利益」に注目し、偶発的な要因を除いたうえで企業の実力を見極めることが大切です。
短期的な変動に惑わされず、複数年のEPS推移やトレンドも確認しましょう。
EPSだけに頼らない投資判断の重要性
EPSは企業の収益力を測る重要な指標ですが、これだけで投資判断を下すのは危険です。
なぜなら、EPSは自社株買いや株式分割など、利益以外の要因でも簡単に変動します。
また、一時的な特別利益によるEPSの上昇は、企業の本来の実力を反映していない場合があります。
そのため、EPSとあわせてPER（株価収益率）やROE（自己資本利益率）、BPS（1株当たり純資産）など、他の指標もチェックすることが重要です。
たとえば、PERは株価とEPSの関係から割安・割高を判断するのに役立ちます。
EPSの推移や業界平均と比較することで、より多角的な分析が可能です。
総合的な視点を持って、複数のデータを組み合わせて判断することが、リスクを抑えた投資につながります。
EPSとPER・配当との関係を初心者向けに解説
この章ではEPSとPER・配当との関係について解説します。
EPSとPER（株価収益率）の関係
EPS（1株当たり純利益）は、企業の「1株ごとにどれだけ利益を生み出したか」を示す指標です。
一方、PER（株価収益率）は「株価がEPSの何倍まで買われているか」を表します。
PERの計算式は「株価 ÷ EPS」です。
たとえば株価が1,000円、EPSが100円ならPERは10となります。
PERが高いと「将来の成長期待が大きい」と市場が評価している場合が多いですが、割高と判断されることもあります。
逆にPERが低いと「割安」と見られやすいものの、業績悪化の懸念が反映されているケースもあるため注意が必要です。
EPSとPERを組み合わせて見ることで、その株が「今の利益水準に対して高すぎるか安すぎるか」を比較できます。
同業他社や過去の水準と比較することで、より客観的な判断がしやすくなります。
PERは投資判断の“ものさし”として世界中で使われており、初心者にも理解しやすい指標です。
EPSと配当性向・配当金の関係
EPSは配当性向や配当金とも深く関わっています。
配当性向とは「EPSのうち、どれだけを配当金として株主に還元したか」を示す割合です。
計算式は「1株当たり配当金 ÷ EPS」となります。
たとえばEPSが100円、配当金が20円なら配当性向は20％です。
配当性向が高い企業は、利益の多くを株主に還元しているといえます。
一方、配当性向が低い場合は、利益を設備投資や将来の成長のために内部留保していることが多いです。
ただし、EPSが低くても過去の蓄積やキャッシュがあれば、配当金がEPSを上回るケースもあります。
配当重視の投資家は、EPSと配当性向の両方をチェックすることで安定的な配当が期待できるか判断できます。
▼配当利回りについて詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
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EPSと他の指標（ROEなど）との違い
EPSは「1株あたりの利益」を示す指標ですが、ROE（自己資本利益率）は「株主が投資したお金に対してどれだけ利益を生み出したか」を示します。
ROEの計算式は「純利益 ÷ 自己資本 × 100」です。
EPSは株式数の影響を受けるため、増資や自社株買いで変動しやすい特徴があります。
一方、ROEは資本効率を測るため、同じ利益でも自己資本が少ないほど高くなります。
EPSは「1株ごとの稼ぐ力」、ROEは「資本の使い方のうまさ」を見る指標です。
また、PERやPBR（株価純資産倍率）など、他の指標と組み合わせることで企業の全体像がよりクリアになります。
指標ごとの意味や計算方法を理解しておくと、投資判断の幅が広がります。
複数指標を組み合わせた投資判断例
投資判断では、EPSだけでなくPERやROE、配当性向など複数の指標を組み合わせて分析することが重要です。
たとえば、EPSが高くPERが低い企業は「利益が大きく割安」と判断できることがあります。
逆に、EPSが高くてもPERが極端に高い場合は「市場が将来の成長を織り込んでいる」可能性があるため、慎重な判断が求められます。
ROEも合わせて見ることで、その企業が株主資本を効率よく使っているかが分かります。
配当性向が高すぎる場合は「今後の成長投資が不足するリスク」も考慮しましょう。
業種や市場環境によって指標の“適正値”は異なるので、同業他社と比較するのも有効です。
複数の指標をバランスよく使うことで、初心者でも失敗しにくい投資判断がしやすくなります。
まとめ
ポイント
- EPS（1株当たり純利益）は、企業の収益力や成長性を測る基本指標である
- EPSは純利益を発行済株式数で割って算出し、数値が高いほど1株あたりの利益が大きいことを示す
- EPSはPERやROEなど他の指標と組み合わせて総合的に投資判断することが重要である
- EPSは株式分割や自社株買いなど企業の動きによって変動するため注意が必要である
- EPSだけでなく複数の指標をバランスよく使うことで、納得感のある投資判断が実現しやすくなる
今回はEPSについて説明してきました。
EPSに関しては、カブヤク自身も他の指標より重視している指標です。
株を購入するときに様々な判断材料となる指標がありますが、どれも万能なものではありません。
今見ている数値だけを信じるのではなく、過去の数値や現在の状況、他の指標も見て総合的に判断することが重要になってきます。
初心者はなかなか難しく感じると思いますが、少しずつ勉強していきましょう。
参考：
