EPS（1株当たり純利益）は、企業が稼いだ利益を1株に均した「取り分」を示す数値です。
この記事では式は1行・使い方は3手・注意点は分母トラップの順で、サクッと腹落ちできるように整理します。
EPSとは？「1株の稼ぐ力」をスッと掴む
まず1分で意味をつかむ
EPS（Earnings Per Share）は1株あたりの利益。
式はEPS＝当期純利益÷（自己株式を除く期中平均の発行済株式数）です。
優先株がある場合は「普通株主に帰属する当期純利益」を使うのが一般的。
この数値で何がわかる？
同業と横並びにすれば「いまの稼ぐ力」、自社の推移を追えば「成長の持続性とブレ」が見えます。
まずはこの2軸でOK。
最初に押さえる落とし穴
EPSは利益だけでなく株式数の増減（増資・自社株買い・分割・併合）でも動きます。
単年の特別利益/損失や会計方針の違いもノイズになりやすい点に注意。
計算式と具体例：期中平均・希薄化で“ズレ”を防ぐ
最短ルートは、前提（分母・分子）をそろえてから比べることです。
式は1行、迷ったらここだけ
基本式はEPS＝当期純利益÷期中平均株式数。
期末株式数だけで割ると誤差が出やすいので要注意。
ミニ演習：200円のEPSを出してみる
当期純利益2億円・期中平均株式数100万株 ⇒ EPS=200円。
同業で株式数が同程度なら、EPSが高いほど1株の取り分が厚い＝稼ぐ力が大きいと読めます。
希薄化後EPSの見方
新株予約権・SO・転換社債など潜在株式が多い企業は、希薄化後EPS（潜在株式調整後1株当たり当期純利益）も並べて確認。
報酬・資金調達の影響を見落としません。
よくある計算ミスとチェックリスト
① 分母に期末株式数を使う
② 特別利益をそのまま採用
③ 自己株式を分母に含める——この3つは避ける。
割安・割高のつかみ方：EPS×PERで“いまの位置”を読む
PERと組み合わせる理由
PER＝株価÷EPS、言い換えれば株価＝EPS×PER。
利益水準と市場評価の掛け算で現在地を把握できます。
3ステップ診断（同業平均→自社レンジ→成長率）
① 同業PER平均と比較。
② 自社PERの過去レンジと照合。
③ EPS成長率に対してPERが低ければ再評価余地、高ければ織り込み過多の可能性。
業種差と景気循環のクセ
成長企業と成熟企業で許容PERが違います。
景気敏感業種は局面（ピーク/ボトム）でPERの見え方が逆転する点に注意。
EPSがマイナスの銘柄はPERを評価指標として用いにくい（“—”表記など）点も覚えておきましょう。
数値が動く理由：自社株買い・増資・分割の「分母トラップ」
分母が動くと何が起きる？
自社株買いで分母が減ればEPSは見かけ上上昇。
増資や新株予約権の行使で分母が増えればEPSは低下。
価値そのものではなく「1株当たり」の配分が変わるだけのケースも多い。
なお、自社株買いは消却しなくても自己株式として分母（期中平均株式数）から除外されるため、買付月以降はEPS押し上げ要因になり得ます。
利益要因と株式数要因の切り分け
まずは変化の原因を二分する：
利益上昇なのか、株式数の変化なのか。
潜在株式が多い企業は基本EPSと希薄化後EPSを並べ、要因を特定します。
分割・併合時の“見かけ”に注意
株式分割は理論上、企業価値を変えません（1株当たり数値が見かけ上変わるだけ）。
実務では分割・併合があると、過去の1株当たり数値（EPSなど）は分割比率で遡及修正されるのが一般的です。
配当とのつながり：配当性向で“無理していない配当”を見抜く
配当性向はこう読む
配当性向＝1株当たり配当金÷EPS×100。
EPSと方針（連続増配/安定配当）をセットで読むと、配当の持続性が見えてきます。
安心度の見極め方
EPSが伸びているのに配当性向が過度に上がらなければ、余力を保った還元と評価しやすい。
逆にEPS鈍化×配当性向急上昇は、減配リスクや“無理な維持”のサイン。
CFと方針で裏取りする
単年ノイズを避け、数年のEPSと配当の推移を並べる。
フリーキャッシュフローや財務余力、資本政策の説明で裏付けを取りましょう。
まとめ：EPSは「式→比較→背景分解」でブレない評価に
ポイント
- EPSは「1株の稼ぐ力」。式は当期純利益÷（自己株式を除く期中平均の発行済株式数）。
- 比較は同業平均・自社推移・希薄化後EPSを併用して立体的に。
- 割安・割高はPER＝株価÷EPSと組み合わせて“いまの位置”を読む（赤字はPER不適）。
- 変化要因は「利益」か「株式数」かをまず切り分ける。自社株買いは消却なしでも分母に効く。
- 分割・併合は価値を変えず、実務では過去数値を比率で遡及修正するのが一般的。
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