今週の結果
結果
- 11/05:-2,206円
- 11/06:+51,232円
- 11/07:+98,446円
- 11/08:+23,170円
- 11月累計:+187,241円
- 年間パフォーマンス:+4.9%
日経平均は続伸しましたが、個別銘柄は決算があったりで明暗がはっきり分かれた人が多かったのではないでしょうか。
日経平均が上昇しても値下がり銘柄の方が多く、半導体関連や超大型株のおかげで上がったという事例がよく見られました。
大統領選中にトランプ優勢で急上昇しましたが、翌日は下落して落ち着いた感じです。
自分のトレードも成績だけでみるといい結果ですが、思った以上に保有銘柄が下落して、含み損が多い結果となっています。
来週は少しずつでも上昇していくことに期待です。
日経平均の動き
- 日経平均株価は週間で上昇し、前週末比1,446.70円高(+3.80%)の39,500.37円で取引を終えた。
- 週の前半は大幅に上昇し、一時39,800円台まで上昇して40,000円の大台に迫る場面もあった。
主な上昇要因
- 米大統領選挙の結果:
トランプ氏の勝利が早い段階で明らかになり、「トランプ・トレード」が活発化。トランプ氏の公約である減税や規制緩和への期待が市場を押し上げた。 - 円安の進行:
米国の長期金利上昇に伴い、円安が進行。これにより、輸出関連企業の業績改善期待が高まった。 - 米国株式市場の好調:
米国市場でNYダウやナスダックが史上最高値を更新し、日本市場にも好影響を与えた。 - 利下げ期待:
米国の10月雇用統計で雇用者数の伸びが予想を下回り、利下げ期待が高まった。 - 好決算の発表:
多くの企業が好決算や業績上方修正を発表し、投資家心理を改善させた。例えば、住友電気工業やサンリオなどが好決算と配当増額を発表。 - 年末高への期待:
年末に向けての相場上昇期待が投資家の買い意欲を刺激。 - 経済対策への期待:
衆議院選挙での与党過半数割れを受け、経済対策の規模拡大への期待が高まった。 - 企業のコーポレートガバナンス改革:
日本企業のコーポレートガバナンス改革の進展が、市場に好影響を与えている。
業種別の動き
全33業種中28業種が値上がり。
金融株が大幅高となり、特に証券、保険、銀行セクターが強かった。
また、機械、電機、精密機器といった輸出関連株も買われた。
注目された個別銘柄
リクルート、NTTデータ、大成建設などの内需株が上昇した。
また、住友電工、日本製鉄、信越化学などの素材株も堅調。
市場心理
米大統領選挙でのトランプ氏優勢を受けて、投資家心理は改善した。
ただし、週末にかけては利益確定売りも見られ、上値の重さも感じられた。
技術的な動き
日経平均は40,000円の大台手前で失速。
11月限オプションSQは39,901.35円となり、取引時間中に一度もつけることがなかったため、「幻のSQ値」となった。
今後の注目点
来週は約1400社の決算発表が予定されており、ピークを迎える。
また、特別国会での首相指名選挙や、円安進行に伴う日銀の金融政策への影響も注目される。
まとめ
2024年11月第2週の日本株式市場は、米大統領選挙の結果を受けて上昇しました。
ただし、40,000円の大台を前に上値の重さも見られました。
来週は決算発表のピークを迎え、個別銘柄の動きが相場をけん引する可能性があります。
また、政治や金融政策の動向にも注意が必要です。
参考:
- https://minkabu.jp/news/4065221
- https://minkabu.jp/news/4065150
- https://diamond.jp/zai/articles/-/1041556