資産運用を始めたいけれど、何から手を付けていいかわからないと悩んでいませんか。
そんな方におすすめなのがETF（上場投資信託）です。
ETFは複数の株式や債券などに分散投資できる金融商品で、少額からでも始めやすい特徴があります。
証券取引所で株式のようにリアルタイムで売買できるため、取引のタイミングを自分でコントロールしやすいのも魅力のひとつ。
運用コストが低く、透明性や取引の柔軟性にも優れているため、初心者にも人気が高まっています。
一方で、証券会社の口座開設が必要だったり、流動性や価格乖離などのリスクも存在します。
この記事では、ETFの基本的な仕組みや投資信託・株式との違い、メリット・デメリット、選び方や注意点まで、初心者にもわかりやすく解説します。
これから資産運用を始めたい方や、投資の選択肢を広げたい方は、ぜひ参考にしてください。
ポイント
- ETFは複数の株式や債券に分散投資できる金融商品である
- 取引所で株式のようにリアルタイム売買ができ、運用コストが低い傾向にある
- 投資信託と比べて透明性や取引の柔軟性が高く、分散効果も得やすい
- 購入には証券会社の口座が必要で、流動性や価格乖離などのリスクも存在する
- 初心者はコストや分散性を重視し、自分の投資目的に合ったETFを選択することが重要である
ETF（上場投資信託）とは？初心者にもわかりやすく解説
この章ではETF（上場投資信託）について解説します。
ETFの基本的な仕組み
ETF（上場投資信託）は、複数の株式や債券などをまとめて「バスケット」にした金融商品です。
このバスケットを1つの商品として、証券取引所で株式のように売買できます。
たとえば、S&P500に連動するETFを1口買うと、アメリカの主要500社に分散投資するのと同じ効果が得られます。
ETFの最大の特徴は、1日中いつでも市場価格で売買できる点です。
投資信託は1日1回の基準価額でしか売買できませんが、ETFなら株と同じようにリアルタイムで取引が可能。
また、ETFは「インデックス運用」が主流で、特定の指数に連動する設計が多いです。
そのため、運用コスト（信託報酬）が低く抑えられています。
ETFの仕組みには「創設・償還メカニズム」があり、機関投資家（認定参加者）がETFの受益権と現物資産を交換することで、需給バランスを保ちます。
この仕組みのおかげで、ETFの価格は原則として中身の資産価値（純資産価値＝NAV）と大きく乖離しにくいです。
透明性も高く、ETFは毎日組入れ銘柄を公開しているため、投資家は中身を確認しやすいのも魅力の一つです。
ETFと株式・投資信託の違い
ETFと株式の共通点は、どちらも証券取引所でリアルタイムに売買できることです。
ただし、ETFは1つの銘柄で複数の資産に分散投資できる点が大きな違いです。
個別株は1社に投資しますが、ETFなら1口で複数企業や資産クラスに投資できます。
投資信託との違いも重要です。
ETFは市場で売買できるため、好きなタイミングで売買価格を決められます。
一方、投資信託は1日1回の基準価額でしか取引できません。
また、ETFは運用コストが比較的安い傾向にあります。
これは、インデックスに連動するパッシブ運用が主流だからです。
投資信託はアクティブ運用も多く、運用コストが高くなりがち。
さらに、ETFは透明性が高く、毎日組入れ銘柄を公開しています。
投資信託は月次など、情報公開の頻度がETFより少ない場合もあります。
このように、ETFは「分散投資」「低コスト」「取引の柔軟性」「透明性」といった点で、株式や投資信託と異なる特徴を持っています。
ETFの歴史と市場規模
ETFは1993年、アメリカで「SPDR S&P 500 ETF（通称SPY）」が誕生したのが始まりです。
当初はインデックス連動型が中心でしたが、その後、債券やコモディティ、テーマ型、アクティブ型など多様化が進みました。
2000年代には金ETFや債券ETFが登場し、投資対象が一気に広がります。
2008年にはアメリカ証券取引委員会（SEC）がアクティブ運用ETFを承認し、運用手法も多様化。
2024年にはビットコイン現物ETFが米国で承認されるなど、ETF市場の革新は続いています。
市場規模も急拡大中です。
2023年末時点で、世界のETF純資産総額は約11.1兆ドル、銘柄数は9,100本を突破しました。
2025年には14.7兆ドルに到達し、2033年には30兆ドルに達するという予測もあります。
このように、ETFは30年余りで金融市場の主役級に成長し、今も進化を続けています。
ETFのメリット・デメリットと投資信託との違い
この章ではETFのメリット・デメリットと投資信託との違いについて解説します。
ETFの主なメリット
ETF（上場投資信託）は、投資初心者にも扱いやすい金融商品として注目されています。
最大の魅力は、株式のように取引所でリアルタイムに売買できる点です。
たとえば、株価が大きく動く場面でも、希望する価格で売買注文を出せます。
また、ETFは多くの場合、特定の株価指数や債券指数に連動して運用されているため、値動きがわかりやすいのも特徴です。
個別株を複数買うよりも、1本のETFで幅広い銘柄に分散投資できるため、リスクを抑えながら資産運用が始められます。
低コストで運用できる理由
ETFは、一般的な投資信託と比べて運用管理費用（信託報酬）が低めに設定されています。
その理由は、ETFの多くがインデックス運用（指数連動型）であり、アクティブ運用のような調査や売買のコストがかかりにくいからです。
また、証券会社での売買が中心となるため、販売会社への手数料も抑えられます。
たとえば、国内主要ETFの信託報酬は年0.1～0.3％程度が一般的で、アクティブ型投資信託の1％前後と比べて大幅に低い水準です。
長期で運用するほどコスト差が資産形成に大きく影響するため、費用を重視する人にETFは適しています。
分散投資のしやすさ
ETFは1本で数十～数百の銘柄に分散投資できる仕組みです。
たとえば、日経平均株価やS&P500に連動するETFを1口買うだけで、それぞれの指数を構成する全企業にまとめて投資したのと同じ効果が得られます。
個別株を自分で選んで分散させる場合、膨大な資金や手間がかかりますが、ETFなら少額から簡単に分散投資が可能です。
さらに、国内外の株式だけでなく、債券や不動産（REIT）、コモディティ（原油や金など）に分散できるETFも増えています。
このように、ETFはリスクを抑えつつ幅広い資産にアクセスできる点が大きな強みです。
ETFのデメリット・注意点
ETFにはメリットだけでなく、いくつか注意すべき点もあります。
まず、ETFは証券会社の口座が必要であり、銀行や郵便局では直接購入できません。
また、分配金の自動再投資機能がないため、配当を再投資したい場合は自分で買い増す手間がかかります。
さらに、特定のETFは流動性が低く、希望する価格で売買できないリスクや、基準価額と市場価格の乖離が発生することもあります。
こうしたデメリットも理解したうえで、商品選びや取引方法を検討することが大切です。
流動性リスク
ETFは株式と同じく市場で売買されるため、取引量が少ない銘柄では希望する価格で売買が成立しない場合があります。
特に、マイナーな指数や新興国市場に連動するETF、取引参加者が少ないETFは注意が必要です。
流動性が低いと、売りたい時に思ったより安い価格でしか売れないことや、買いたい時に高値をつかむリスクが生じます。
購入前に、売買高や板の厚さをチェックすることが重要です。
流動性の高いETFを選ぶことで、こうしたリスクを抑えやすくなります。
価格乖離の可能性
ETFには「基準価額」と「市場価格」の2つの価格が存在します。
基準価額はETFが保有する資産の価値をもとに算出され、市場価格は需給によって決まります。
市場での売買が活発でない場合や、海外資産を組み入れている場合、両者の価格が大きく乖離することがあります。
たとえば、日経平均に連動するETFでも、市場価格が基準価額より2～3％高くなるケースが実際に報告されています。
こうした乖離は、短期的な売買や大きな相場変動時に特に発生しやすくなります。
購入時や売却時には、基準価額と市場価格の差を必ず確認しましょう。
投資信託との比較ポイント
ETFと投資信託は、どちらも複数の銘柄に分散投資できる点は共通していますが、取引方法やコスト、運用スタイルに大きな違いがあります。
ETFは株式と同じようにリアルタイムで売買でき、指値注文や信用取引も可能です。
一方、投資信託は1日1回、基準価額での取引となり、購入時点で価格が確定しません。
コスト面では、ETFの信託報酬は一般的に投資信託より低く、長期運用で有利になりやすい傾向があります。
ただし、投資信託は積立投資や自動再投資が簡単にできるなど、初心者にとって手間が少ないメリットもあります。
自分の投資スタイルや目的に合わせて、ETFと投資信託の特徴を比較しながら選択することが大切です。
ETFの選び方と代表的な種類
この章ではETFの選び方と代表的な種類について解説します。
ETFの選び方のポイント
ETF選びで大切なのは「投資目的」と「自分に合ったリスク水準」を明確にすることです。
たとえば、安定成長を重視するならS&P500やTOPIX連動型ETFが選ばれています。
高配当を狙いたい場合は、配当利回りが高い企業を集めたETFも人気です。
海外の成長市場に分散投資したいなら、MSCIコクサイなどの国際指数連動型ETFが候補になります。
AIやESGなど成長テーマに投資できるETFも増えています。
また、信託報酬（経費率）が低いETFは長期投資でコストを抑えやすいです。
純資産総額が大きいETFは資金が集まっていて、運用停止リスクも低減できます。
初心者はまず「分散効果が高く、コストが低いETF」を選ぶと安心です。
投資対象（株式・債券・REITなど）
ETFにはさまざまな投資対象があります。
株式ETFは、日経平均やS&P500など株価指数に連動するものが代表的です。
債券ETFは、国債や社債を投資対象とし、株式より値動きが穏やかな傾向があります。
REIT（不動産投資信託）ETFは、オフィスビルや商業施設など不動産からの賃貸収入を分配する仕組みです。
金や原油など「コモディティETF」もあり、株や債券と異なる値動きで分散投資に役立ちます。
投資対象の違いによってリスクやリターンも変わるため、自分の目的に合った種類を選びましょう。
運用コストと流動性の確認
ETFを選ぶ際は「信託報酬（経費率）」と「流動性」に注目しましょう。
信託報酬は年率0.1％未満の低コストETFも多く、長期投資ではこの差が大きくなります。
流動性とは「売買のしやすさ」を示し、売買高や売買代金が多いETFほどスムーズに取引できます。
スプレッド（売値と買値の差）が狭いETFは、取引コストも抑えられます。
純資産総額が大きいETFは流動性が高く、売買時の価格変動リスクも小さくなります。
ネット証券の情報や金融情報サイトで、これらの指標をチェックしましょう。
代表的なETFの種類
ETFにはさまざまな種類があり、投資スタイルや目的によって選択肢が広がっています。
日本国内だけでなく、米国や新興国など世界中の市場に投資できるETFが増加中です。
また、特定の業種やテーマ、値動きの大きさを調整するレバレッジ型など、個性豊かな商品が揃っています。
ここでは、主要な分類について具体的に見ていきます。
国内ETFと海外ETF
国内ETFは、東京証券取引所に上場する日本株や日本債券などを対象としています。
TOPIXや日経平均など、ニュースでよく目にする指数に連動するETFが多いです。
一方、海外ETFは米国や欧州、新興国など世界の株式や債券に投資できます。
米国ETFはS&P500やNASDAQ100など、世界的に有名な指数や高配当株ETFが充実しています。
為替リスクや税制の違いもあるため、国内と海外の特徴を比較しながら選びましょう。
テーマ型ETFやレバレッジ型ETF
テーマ型ETFは、AI、ESG（環境・社会・ガバナンス）、高配当、特定の業種（テクノロジー、ヘルスケアなど）に特化しています。
自分が注目する分野や将来性を感じるテーマに投資できるのが特徴です。
レバレッジ型ETFは、対象指数の値動きに対して2倍や3倍の値動きを目指す商品です。
短期的な値上がりを狙う場合に使われますが、値動きが大きいためリスクも高まります。
初心者はまず分散型やスタンダードなETFから始め、テーマ型やレバレッジ型は投資経験を積んでから活用するのが安心です。
ETFを活用した資産運用の始め方
この章ではETFを活用した資産運用の始め方について解説します。
ETFの購入方法と必要な口座
ETFを購入するには、まず証券会社で専用の口座を開設する必要があります。
銀行や郵便局ではETFは買えません。
口座開設時には、運転免許証やマイナンバーなどの本人確認書類が必要です。
開設後、証券口座に資金を入金して準備を整えます。
実際の購入は、証券会社の取引画面からETFを選び、数量や価格を指定して注文する流れです。
注文方法には「指値注文」と「成行注文」があります。
指値注文は希望価格を指定し、成行注文は価格を指定せずに即時成立を優先します。
ETFの最低購入金額は、銘柄ごとに異なり、千円台から数万円台まで幅広いです。
売買単位や取引所価格によって必要な資金が変わるため、事前に確認しましょう。
手数料は証券会社によって異なり、無料の場合もあります。
購入前には、取引したいETFの板情報（売買状況）をチェックすると、想定外の価格で取引されるリスクを減らせます。
NISA・iDeCoでのETF活用法
2024年から始まった新NISA制度では、ETFも非課税で投資できる対象に含まれています。
NISA口座を使うと、ETFの売却益や分配金にかかる税金が一定枠まで非課税となります。
特に「成長投資枠」では、国内ETFや米国ETFも購入可能です。
また、iDeCo（個人型確定拠出年金）でも、一部のETFを選択できる金融機関が増えています。
iDeCoでETFを選ぶと、運用益が全額非課税となり、掛金も所得控除の対象です。
ただし、iDeCoは60歳まで引き出せない点に注意が必要です。
NISAとiDeCoを組み合わせることで、長期的な資産形成と税制優遇を最大限に活用できます。
ETFを活用した積立投資や分散投資は、初心者にもおすすめの方法です。
初心者におすすめのETF運用例
ETFは分散投資や低コスト運用ができるため、初心者にも適しています。
たとえば、日本株に投資したい場合は「NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信（1321）」や「iシェアーズ・コア TOPIX ETF（1475）」が代表的です。
米国株なら「iシェアーズ S&P500 米国株 ETF」などが人気です。
配当重視なら「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信（1489）」も選択肢となります。
ETFは1口から購入できるものが多く、少額から始められます。
毎月一定額を積み立てることで、価格変動リスクを抑えながら長期的に資産を増やすことが可能です。
分散投資を意識し、日本株・米国株・債券・REITなど複数のETFを組み合わせると、リスクを抑えやすくなります。
長期積立投資のシミュレーション
たとえば、米国株ETF（S&P500連動型）に毎月3万円ずつ20年間積み立てた場合を想定します。
年利3.43％で運用できれば、20年後には約1,032万円に到達します。
この間に支払う信託報酬（運用コスト）は約7万4千円です。
最終的な利益は約305万円増える計算になります。
積立投資は、価格が高い時も安い時も一定額を買い続けることで、平均購入単価を下げる効果が期待できます。
長期でコツコツ続けることが、資産形成の近道です。
分配金の受け取り方
ETFの分配金は、年1回や年2回など銘柄ごとに異なる頻度で支払われます。
分配金を受け取るには、決算日の2営業日前までにETFを保有している必要があります。
分配金は証券口座に自動で入金される仕組みです。
たとえば、年4回分配型ETFなら、3カ月ごとに分配金を受け取ることも可能です。
分配金利回りは、過去1年の分配金合計を基準価額で割って算出。
配当重視のETFを選ぶと、定期的なインカムゲインを得やすくなります。
分配金の使い道は再投資も選択でき、資産をさらに増やす戦略も取れます。
ETFに関するよくある疑問と注意点
この章ではETFに関するよくある疑問と注意点について解説します。
ETFのリスクと対策
ETFにはいくつかのリスクが存在します。
代表的なのは「価格変動リスク」「流動性リスク」「上場廃止リスク」「価格乖離リスク」の4つです。
価格変動リスクは、ETFが連動する指数や資産の値動きにより、価格が大きく上下する点。
たとえば日経平均連動型ETFなら、日経平均が下がればETFも値下がりします。
流動性リスクは、取引量が少ないETFだと希望する価格で売買できない場合があること。
売買板のスプレッド（買値と売値の差）が大きいETFは注意が必要です。
上場廃止リスクは、ETFの純資産が減ったり、運用会社の事情で上場が終了するケース。
廃止が決まると「整理銘柄」に指定され、一定期間後に現金で償還されます。
価格乖離リスクは、ETFの市場価格と中身の資産価値（NAV）がズレる現象。
特に海外資産型や流動性の低いETFで起こりやすいです。
対策としては、流動性の高いETFを選び、スプレッドや乖離率を事前にチェックすることが有効。
運用会社の情報や取引所のデータを活用して、リスクを最小限に抑えましょう。
税金や手数料の基礎知識
ETFの売買や運用には、いくつかのコストと税金がかかります。
まず、売買時には証券会社ごとに異なる取引手数料が発生します。
ネット証券では無料のケースも増えていますが、約定代金によって手数料が変わるため、事前に確認が必要です。
保有中は運用管理費用（信託報酬）がかかり、これはETFごとに異なります。
信託報酬は毎日自動的に差し引かれる仕組みなので、追加で支払う必要はありません。
ETFの売却益（キャピタルゲイン）や分配金には、原則20.315％（所得税15.315％＋住民税5％）の税金がかかります（2024年時点）。
NISA口座を活用すれば、一定の投資枠内でこれらの税金が非課税になります。
海外ETFの場合は現地課税が発生し、二重課税調整の有無も確認が必要です。
米国では、ETFの売却益や分配金に加え、所得が高い場合は3.8％の追加課税がかかる点も押さえておきたいポイントです。
ETF選びで失敗しないためのポイント
ETF選びで失敗しないためには、いくつかの重要なチェックポイントがあります。
まず「流動性の高さ」を確認しましょう。
取引量が多いETFほど売買しやすく、スプレッドも狭くなります。
次に「経費率（信託報酬）」を比較。
経費率が低いETFほど長期的なリターンを圧迫しにくくなります。
また、ETFが目指す指標（ベンチマーク）と実際の値動きのズレ（乖離率）も要チェック。
乖離率が小さいETFは運用が安定している証拠です。
自分の投資目的やリスク許容度に合ったETFを選ぶことも大切。
たとえば、長期資産形成なら世界株式や主要指数連動型、安定志向なら債券ETFなどが選択肢になります。
さらに、分散投資を意識し、1つのETFやテーマに偏りすぎないポートフォリオを組みましょう。
最後に、運用会社の情報開示やサポート体制も確認しておくと安心です。
これらのポイントを押さえることで、初心者でも失敗しにくいETF投資が実現できます。
まとめ
ポイント
- ETFは複数の株式や債券に分散投資できる金融商品である
- 取引所で株式のようにリアルタイム売買ができ、運用コストが低い傾向にある
- 投資信託と比べて透明性や取引の柔軟性が高く、分散効果も得やすい
- 購入には証券会社の口座が必要で、流動性や価格乖離などのリスクも存在する
- 初心者はコストや分散性を重視し、自分の投資目的に合ったETFを選択することが重要である
今回はETF（上場投資信託）について説明してきました。
ETFにも他の個別銘柄や商品と同じようにメリットやデメリットがありますが、投資初心者にはおすすめです。
一つのETFを選択するだけで自然と分散投資になり、個別銘柄よりリスクが低いです。
初心者はどの銘柄を買えばいいか、どのように選べばいいのかわからず、なかなか第一歩が踏み出せません。
まずはETFを買ってみて、そこから少しずつ勉強して個別銘柄や他の商品に手を出す方法をおすすめします。
参考：
