今週の結果
結果
- 週間累計：+102,971円
- ３月累計：+402,829円
- 年間パフォーマンス：+1.1％
今週の日経平均は上昇しましたが、38,000円の壁が厚そうで、何度も跳ね返される結果に。
もう一段階上昇して再びレンジの中に入るか、それとも跳ね返されてそのまま下落トレンドに入るか注目です。
個人的な結果は良かったですが、今週は上昇が強かったせいで、売りで勝負している銘柄の含み損が大変なことになりました。
ボリンジャーバンドなどの指標が全くあてにならず、かなり苦しい状況に…。
来週は何とかポジションを調節し、気持ちよく４月を迎えたいと思います。
月別の詳細なアノマリーを知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
続きを見る 続きを見る
【日経平均株価】月ごとの動きとアノマリーを探る
【過去20年間の日経平均月別パフォーマンス】最強の投資月はどれだ？
2025年3月4週の日本株式市場：日経平均とTOPIXの動向
2025年3月の日本株式市場は、日経平均株価の変動が注目されています。
この期間、市場はさまざまな要因に影響を受けているのです。
特に、円高や地政学リスクが市場動向に大きな影響を与えています。
日経平均株価の週間推移
2025年3月第4週の日経平均株価は、前週末比で1.68%上昇し、37,677.06円で終えました。
週初は欧米市場の全面高を受けてリスクオンの流れが強まり、一時38,000円を回復する場面も。
しかし、週後半にかけてはトランプ関税への警戒感やポジション調整の売りが優勢となり、上値の重さが意識される展開となりました。
具体的な日々の動きとしては、3月18日に大幅続伸し、終値は37,845.42円と前日比448.90円高となりました。
翌19日には反落し、終値は37,751.88円と93.54円安。
週末21日は続落し、74.82円安の37,677.06円で取引を終えています。
TOPIXの変動と主要セクターの動き
TOPIXは7日連続で上昇。
特に銀行株や保険株などのバリュー株が買われたことが寄与。
三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループなどが上場来高値を更新し、市場全体を押し上げる役割を果たしました。
一方で、輸出関連株には慎重な姿勢が続いています。
これは4月2日に予定されている米国の相互関税発動への警戒感によるものです。
セクター別では、金融業が断トツの上昇を見せたほか、証券業や保険業も好調でした。
一方で半導体などのグロース株は相対的に弱い動きを見せています。
トランプ関税と外国人投資家の動き：市場への影響
2025年3月、トランプ関税と外国人投資家の動向が日本株式市場に大きな影響を与えています。
この状況は、個人投資家にとって重要な投資判断材料となるでしょう。
以下では、最新の動向と市場への影響を詳しく解説していきます。
トランプ関税の最新動向
トランプ政権は、4月2日に25%の自動車関税と各国ごとの相互関税を発表する予定です。
これは、日本経済に大きな打撃を与える可能性があります。
例えば、日本の自動車メーカーの輸出コストが上昇し、米国市場での競争力が低下する恐れがあります。
また、トランプ政権はすでに中国からのすべての輸入品に10%の追加関税を課しています。
この動きは、日本企業の中国での生産活動にも影響を及ぼす可能性があります。
特に、中国で部品を調達している日本企業は、コスト上昇のリスクに直面しているのです。
外国人投資家の売買動向
売り越し・買い越しの傾向
最新の統計によると、外国人投資家は4週連続で日本株を売り越しています。
3月第2週（3月10日〜14日）には、現物株と先物合計で5459億円の売り越しとなりました。
これは前週の4141億円の売り越しから増加しています。
この傾向は、トランプ関税への懸念や米国経済の減速懸念が背景にあると考えられます。
注目セクターと銘柄
外国人投資家の動きに影響を受けやすいセクターとしては、自動車、電機、半導体関連が挙げられます。
例えば、トヨタ自動車や日産自動車などの自動車メーカーは、関税の影響を直接受ける可能性があります。
一方で、防衛関連株は政府の防衛費増額方針を受けて注目を集めています。
具体的には、三菱重工業（7011）や川崎重工業（7012）など。
また、半導体関連では、東京エレクトロン（8035）やSCREENホールディングス（7735）が注目されています。
これらの銘柄は、今後の関税動向や外国人投資家の動きによって大きく変動する可能性があります。
個人投資家の皆さまは、これらの動向を注視しつつ、自身の投資方針に照らし合わせて慎重に判断することが重要です。
春闘結果と自社株買いの状況：企業の動向
この章では最新の日本株式市場ニュースと分析について説明します。
2025年春闘の結果概要
2025年の春闘は、日本経済の回復基調を反映し、高水準の賃上げが実現しました。
連合の第2次集計によると、賃上げ率は平均5.40%となり、1991年以来34年ぶりの高水準を記録。
この結果は、企業の人材確保・定着への意欲と、インフレ対策としての賃上げ要請が相まって実現したものです。
特筆すべきは、中小企業の賃上げ率が5%台に乗せたこと。
これは1992年以来33年ぶりの快挙であり、大手企業と中小企業の格差縮小への兆しが見えました。
しかし、連合が掲げた「全体5%以上、中小6%以上」という目標には届かず、課題も残る結果となりました。
主要企業の自社株買い状況
2025年に入り、主要企業の自社株買いが活発化しています。
例えば、キヤノンは3月13日に最大1000億円の自社株買いを発表。
これは2025年12月期で2回目の実施となります。
また、大手銀行グループ5社の2024年の自社株買いは前年比63.3%増の8597億円に達しました。
この背景には、好調な業績や政策保有株式の売却益などがあります。
自社株買いは、発行済み株式数を減らすことで1株当たりの価値を高める効果があります。
例えば、100株あった会社が10株買い戻せば、残りの90株の価値が相対的に上がる仕組みです。
-
-
株価上昇の秘密：自社株買いの影響とメカニズム
続きを見る
株主還元策の傾向分析
2025年の株主還元策は、自社株買いと増配の両輪で進められています。
JTグループは配当性向75%を目安とする方針を掲げ、高水準の還元を目指しています。
この傾向は、企業が株主価値の向上と財務健全性のバランスを重視していることを示唆しています。
さらに、株主優待の充実も進んでおり、個人投資家の取り込みを狙う動きも顕著です。
これらの動向は、新NISAの開始や持ち合い株式の解消といった環境変化に企業が適応しようとしている表れと言えるでしょう。
日本株式市場の課題と今後の展望
2025年の日本株式市場は、様々な課題と機会に直面しています。
投資家にとって、これらの要因を理解することは重要です。
以下では、短期的なリスク、中長期的な成長機会を詳しく解説します。
短期的なリスク要因
日本株式市場には、いくつかの短期的なリスク要因が存在します。
まず、トランプ政権の関税政策が挙げられます。
4月2日に予定されている25%の自動車関税は、日本の自動車メーカーに大きな影響を与える可能性があります。
また、日銀の金融政策も注目点です。
追加利上げの可能性があり、これにより円高が進展する懸念があります。
さらに、7月の参議院選挙後には、金融所得課税や法人税引き上げに関する議論が再燃する可能性があります。
これらの要因により、市場のボラティリティが高まる可能性があるでしょう。
-
-
日銀会合の全貌：金融政策決定会合が日経平均と株価に与える影響を徹底解説
続きを見る
-
-
金利変動と株価の関係：初心者投資家が知るべき利上げ・利下げの影響
続きを見る
中長期的な成長機会
一方で、日本株式市場には中長期的な成長機会も存在します。
まず、企業の価値実現・創造の取り組みが強化されています。
東証からの要請に応じて、企業が株主還元や事業ポートフォリオの見直しを進めているのです。
また、AI（人工知能）や半導体関連の銘柄に注目が集まっています。
例えば、東京エレクトロン（8035）やSCREENホールディングス（7735）などが挙げられます。
さらに、大阪万博をテーマとした再生医療関連企業にも注目が集まっています。
これらの成長分野に投資することで、長期的なリターンを得られる可能性があるのです。
まとめ
2025年3月第4週の日本株式市場は、日経平均株価が前週末比1.68%上昇し37,677.06円で終えました。
週初は欧米市場の好調を受けて38,000円を一時回復しましたが、週後半はトランプ関税への警戒感やポジション調整の売りが優勢となり、上値の重さが意識されました。
TOPIXは7日連続で上昇し、特に銀行株や保険株などのバリュー株が買われました。
一方、輸出関連株には慎重な姿勢が続いています。
出来高は26億6469万株、売買代金は5兆9909億円と増加傾向にあり、週末にかけてポジション調整や配当権利取りを狙った動きが活発化しました。
市場は米国の関税政策や地政学リスクの影響を受けており、投資家は慎重な姿勢を取る必要があります。
月別の詳細なアノマリーを知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
-
-
【日経平均株価】月ごとの動きとアノマリーを探る
続きを見る
-
-
【過去20年間の日経平均月別パフォーマンス】最強の投資月はどれだ？
続きを見る
参考：